SDN技術の導入は前年より10ポイント以上増加、SDN導入済み企業は別のSDN技術の導入にも前向きな傾向

　IDC Japan株式会社は13日、ネットワーク仮想化に関する国内企業ユーザー動向調査の調査結果を発表した。

　これは、国内企業795社を対象に、SDN（Software Defined Network）やNFV（Network Functions Virtualization）に代表されるネットワーク仮想化の利用動向や課題、ネットワーク仮想化技術に対する企業の意識を調査したもの。

　それによると、SDN技術を導入していると回答した企業の割合は、2017年の調査結果と比べ、データセンターネットワークで11.1ポイント、企業内LANにSDN技術を導入している企業では13.1ポイント増加しており、国内企業において、SDN技術の導入が着実に進んでいることが分かったという。

　一方で、SDN技術導入の目的は2017年の結果と大きく変わらず、「物理ネットワークの統合」「ネットワーク機器設定の一元化」「セキュリティ対策」が上位に挙がっている。こうしたことから、SDNの導入効果を得やすいユースケースに対する認知が、市場内で定着していることがうかがえると、IDC Japanでは指摘している。

　ただしネットワーク仮想化全般に対して、導入に積極的かそうでないかに二極化していることも明らかになったとのこと。

　例えば、SDN技術をすでに導入している企業ほど、別のネットワーク仮想化技術であるNetwork Disaggregation（ネットワーク機器におけるハードウェアとソフトウェアを分離する技術）や、NFV、vCPE（virtual Customer Premises Equipment）の導入にも前向きであることが分かったという。

　こうしたことを踏まえ同社は、ネットワーク仮想化の導入姿勢において、技術間の相関性は非常に高いと指摘している。