パブリッククラウド利用開始がネットワーク変更の機会に――、LANの見直しも3分の1の企業が実施

　IDC Japan株式会社は5日、国内企業ユーザーのネットワークに関する「2018年 企業ネットワーク機器利用動向調査」の調査結果を発表した。それによると、パブリッククラウドサービスの利用が、企業ネットワークを見直す重要な機会になっていることが明らかになったという。

　この調査は、国内企業795社を対象に、企業ネットワークの利用実態や変化、企業活動におけるネットワークの寄与と課題に関して調査したもの。

　この調査から、現在、パブリッククラウドを利用している企業の68.2％は、その導入時に何らかのネットワークの変更を行っていることが分かった。パブリッククラウドを利用するためにはインターネットを経由するため、インターネット接続環境の見直しを行うのは当たり前に思えるが、クラウド利用とは直接的な関係が薄いLANの見直しも、3分の1の企業が実施していることが判明したという。

　さらにパブリッククラウドの利用においては、ネットワークの速度とゲートウェイ機器の負荷増加が、企業において共通する課題になっていることも明らかになった。

　加えて、パブリッククラウドの利用が、企業のインターネットトラフィックの増加に関係していることがあらためて判明したとのこと。1年前と比べ、インターネットトラフィックが増加している企業の割合は、パブリッククラウドを利用していない企業では37.2％にとどまっているのに対して、SaaS利用企業では、実に74.1％の企業でインターネットトラフィックが増加している。

　またインターネット接続環境の見直しに関する取り組みでは、追加コストの少ないゲートウェイの設定見直しを行う企業が最も多く、30％弱の企業がルータ、ファイアウォールのリプレースをしているとのこと。一方で、新しい対策といえるIPv4 over IPv6の利用は、調査時点では8％程度にとどまっている。

　このほか、企業ネットワークで無線LANの存在感が高まっていることも明らかになった。新規に無線LANを導入する企業は頭打ちになりつつあるものの、1年前から無線LANアクセスポイントを増やした企業は40％近く存在している。IDC Japanではこれについて、家庭での無線LAN利用経験が増す中で、従業員からのボトムアップによる導入の要望も無線LAN環境整備の推進力になっていると指摘。今後も利用拡大は続く見通しで、3年後には平均で45.4％の従業員が無線LANを利用しているという結果も出ている。

　なお、企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）に向けた取り組みを進める中で、経営層の自社ネットワークに対する要求はいっそう厳しくなり、企業ネットワークには変革が強く求められているとIDC Japanでは考えているが、一方で、ネットワーク管理者の60.1％は、現状で経営者や事業部門の要求に応えられていると考えていることも明らかになったと指摘。

　IDC Japan コミュニケーションズ グループマネージャーの草野賢一氏は、「企業のネットワーク管理者は、現状に満足することなく、経営層や事業部門の要求に対して敏感であるべきだ｡ネットワークの運用効率化や迅速性向上を図り、DX実現に向けた経営層や事業部門の要求に十分に備えておく必要がある」とコメントしている。

インターネット接続環境見直しの実施／実施予定項目（出典：IDC Japan）。複数回答。インターネット環境の見直しを実施したまたは実施予定がある回答者が対象