2018年のクライアント仮想化 ROIは約350％、1日あたりの平均使用時間は3.6時間

　IDC Japan株式会社は16日、2018年に実施したユーザー調査および取材を基に、クライアント仮想化市場のクライアント仮想化ROI（投資対効果）の算出・分析を行ったと発表した。

　それによると、2018年のクライアント仮想化製品のROIは348.4％、投資回収期間は11.7カ月となった。また、初期投資額、年次投資額、ベネフィット（投資によって得られたリターン）は、エンドユーザー1人あたり、それぞれ25万7067円（1年分）、6万4777円（同）、77万423円（同）と算出されている。

　なおIDC JapanのROI分析手法では、ベネフィットをエンドユーザー、IT管理者、企業全体の3つに区分しているが、その中ではエンドユーザーのベネフィットが占める割合が最も高く、全体の56.8％となった。残りの2つ、IT管理者のベネフィットは37.6％、企業全体のベネフィットは5.6％となっている。

　また、エンドユーザーのクライアント仮想化製品の1日あたりの平均使用時間は3.6時間、全従業員に対して、クライアント仮想化製品を使用している従業員の割合（クライアント仮想化製品の従業員普及率）は44.5％。クライアント仮想化製品の導入によって、エンドユーザー、IT管理者およびITスタッフ、企業全体で、それぞれ23.2％、36.8％、26.0％のベネフィットの増加効果が見られたとした。

　一方で、クライアント仮想化を拡張した「デジタルワークスペース」については、ROIが658.0％、投資回収期間が9.0カ月となり、クライアント仮想化のROIと比べて非常に高い値をマークしている。

　デジタルワークスペースの初期投資額、年次投資額、ベネフィットは、エンドユーザー1人あたり、それぞれ29万3039円（1年分）、6万9630円（同）、120万2568円（同）と算出され、クライアント仮想化と比べると投資額は増加しているが、ベネフィットも非常に高くなっており、その結果、ROIが高く算出されたとのこと。

クライアント仮想化製品のROIデータ（ベネフィット）　出典：IDC Japan