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AI／機械学習の利用がストレージ支出に大きな影響を与えると70％の企業が判断、IDC Japan調査
2018年9月14日 15:40
IDC Japan株式会社は14日、AI（人工知能）と機械学習が国内企業のストレージ支出に与える影響に関するユーザー調査の結果を発表した。調査によると、AI／機械学習を導入済みまたは導入を計画／検討している企業の70％が、2018年～2020年の間にAI／機械学習がストレージ支出に非常に大きな影響を与える、または大きな影響を与えると判断しているという。
IDC Japanでは、IoT、AI、ロボティクスなどを、IT支出の変革を推進する「イノベーションアクセラレーター」と位置付けている。今回のユーザー調査では、国内企業611社にAI／機械学習がストレージ支出に与える影響について調査を行っている。
611社のうち、AI／機械学習を「本番導入済み」「開発／試験中」「1年～2年以内に導入を計画」「時期は未定だが導入を検討中」の企業は448社（73.3％）となった。この448社に対して、2018年～2020年の期間でAI／機械学習がストレージ支出に与える影響について質問したところ「非常に大きな影響を与える」（25.4％）、「大きな影響を与える」（44.6％）を合わせた回答率は70.0％に達し、多くの企業がAI／機械学習に取り組むことで、ストレージ支出が大きく変わると認識していると分析している。
上記448社がAI／機械学習の導入に伴うストレージ支出に対する変化として想定しているのは、「AI／機械学習データの増大への対応が求められる」が50.3％で最も多く、次いで「AI／機械学習のストレージ予算の増加」（46.2％）、「AI／機械学習データの統括的な管理が求められる」（39.8％）が上位3項目となった。
具体的なテクノロジーについては、「オブジェクトストレージの導入の増加」（33.8％）、「Software-Defined Storageの導入の増加」（31.2％）、「オールフラッシュアレイの導入の増加」（26.1％）が上位となり、「NVMeやNVMe over Fabricsの利用の増加」も22.6％となった。
また、経営の改善や顧客満足度の向上だけではなく、企業では自社のITインフラの運用管理にもAI／機械学習を利用する意向が高いという。
現在、自社のITインフラ管理に対して、AI／機械学習（またはAI／機械学習をベースにした運用管理サービス）をすでに「利用している」は割合は8.2％にとどまったが、「1～2年以内に利用を計画」は44.8％、「時期は未定だが利用を計画」は21.3％となり、回答者の74.3％（454社）が利用に積極的な考えを持っている。
AI／機械学習を自社のITインフラ管理に利用する理由としては、「保守サポートコストの抑制」（49.3％）、「ビジネス要求への迅速な対応」（43.0％）、「人員コストの抑制」（40.7％）が上位3項目となっている。
IDC Japanエンタープライズインフラストレクチャ／PCs グループディレクターの森山正秋氏は、「AI／機械学習の本格的な導入が始まることで、ストレージインフラはAI／機械学習を支えるデータ基盤としての役割が強く求められる。こうした役割を果たしていくためにストレージベンダーは、現在抱えているストレージインフラのボトルネックを解消できる新しいテクノロジーの実装を強化していくことが求められる」と分析している。
