“ノークラウド企業”は2020年までに絶滅　「クラウドオンリー」も拡大

クラウドを取り巻く動き

　このレポートに対して、メディアもおおむね肯定的だ。独立系アナリストでコンサルタントのJoe McKendrick氏はForbesへの寄稿で、「差し迫った現実か、はたまたアナリストの思い上がりの“ネクスト・ビッグシング”なのか」と切り出しながら、大企業の間で、クラウドをメインに据える大きな転換が起こっていることを指摘する。

　McKendrick氏が例として挙げた製薬・ヘルスケア大手Johnson & Johnsonは先ごろ、アプリケーションとシステムの85％を2年以内にクラウドに移行させることを明らかにした。既存のオンプレミス資産を少なくとも40％縮小し、2018年までにAWS、 Microsoft、NTTコムに移動させる計画だとWall Street Journalが伝えている。McKendrick氏は、他にもCoca-ColaやGEなどの大企業が、クラウドをシステムのメインにしていることを挙げる。

　また同氏は、企業が、どの機能をクラウドに移しているのかという選択面での変化も指摘する。つまり、従来の見方では、重要度の低いワークロードからパブリッククラウドに移行させると考えられてきたが、最近のVeritasの調査によると、CRMやERPのようなクリティカルなワークロードも、重要度の低いものと同様のペースで移行しているのだという。

　McKendrick氏は言う。「あらゆるタイプのデータについてクラウドに移行できるという信頼性が増したことを示すものだが、同時に、サービスプロバイダーには、高可用性と、ダウン回避を保証するよう圧力が増していることも意味する」

　また、CIO Diveは、大企業からSMBまで約500人のIT担当者に聞いたHyTrustの6月の調査で、4分の3近くが年内に追加でパブリッククラウドへのシステム移行を計画しているとの調査を紹介している。