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「持ち帰り学習」と「学習データ分析」を将来の学びに活用、京都市
京大、NEC、マイクロソフトらとICT教育モデル構築へ
(2015/6/3 06:00)
京都大学学術情報メディアセンターは京都市教育委員会と連携し、教育現場における1人1台のタブレット環境を見据えた持ち帰り学習でのICT教育モデルを構築するため、大量の学習データから生徒の学びの変化を検証する実証研究を開始した。
プロジェクト名は「京都ICT教育モデル構築プロジェクト」。全1人1台のタブレットPCを活かした「持ち帰り学習」と「学習データ分析」を実施する。開始するにあたり、日本マイクロソフト、NECが協力パートナーと連携し、学習データ分析などに活用するデジタル小テストシステムなどを提供。併せて、生徒が利用するタブレットPC、電子黒板、クラウドプラットフォームといったICT環境整備も支援する。
教師教育委員会は京都大学の実証研究に賛同するとともに、西京高等学校付属中学校を実証研究校に指定。同中学では、日々の自宅学習の記録やデジタル小テストの結果といった大量の学習データを蓄積・分析したあと、分析結果を指導に生かす教育を実践する。
また、各教科、総合的な学習、部活動などにおいて、生徒が自分の意見を電子黒板で発表したり、生徒同士がグループで議論しながらタブレットPCでレポートを作成したりするといった、思考力・判断力・表現力などの「情報化で役立つスキルの向上」に主眼を置いた授業に取り組むという。
実証期間は2015年4月~2016年3月31日(予定)。同中学の全119名、3クラスを対象とする。京都市教育委員会は同実証研究の成果を踏まえて、平成28年度以降の市立学校におけるICT活用授業をいかに推進していくかを研究する方針。公開授業(6月12日、14時20分~、申し込みはこちら)や成果の公表も予定する。