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企業のタブレット選定は「長時間駆動・軽量」など可搬性重視へ～IDC調べ
（2013/12/4 13:54）
IDC Japan株式会社は4日、国内のビジネスシーンにおけるタブレット利用実態調査結果を発表した。
企業の各部門における業務用途別の利用機器を見ると、タブレットはプレゼンテーション/商品説明用途で、営業部門（iPadで10.9％）、役員部門（同8.5％）、マーケティング部門（同7.5％）を中心に利用されている。
本来PCに適した文書/資料作成のような業務でも、一部でタブレット利用が始まっており、今後部門や業務によってはPCとの使い分けが積極的に行われる可能性がある。一方で、スマートフォンの業務利用ではメール処理とスケジュール管理に偏っており、現在の利用範囲は限定的。
今後タブレットを導入する場合の選定機種としては、産業分野別、従業員規模別、部門別のいずれの見方においても、iPadがAndroid/Windowsタブレットを上回る傾向が見られた。iPadの選定理由としては「すでに導入済みであるため同一機種を入れる」が31.2％とトップで、「OSが安定している」が23.7％で続くほか、セキュリティ面でも高い評価を得た。
一方、Androidタブレットの選定理由としては「本体が安価である」が50.8％と突出し、続いて「すでに導入済みであるため同一機種を入れる」が20.4％となった。Windowsタブレットの選定理由としては「PCと同じベンダであるため」が43.4％でトップで、「Microsoft Officeが動作する」が41.3％、「システムとの親和性が高い」が36.2％と続き、ほかのタブレットとは明確に区別されているようだった。
また、今後導入する場合の必要条件は「長時間バッテリ駆動」が37.2％、「情報セキュリティ対策」が36.4％と上位。ハードウェアの仕様としては、バッテリ以外にも「軽量であること」が26.3％、「落下などに対する堅牢性」が20.0％などが高い数値となり、ポータビリティが重要視されていることが分かった。
