JR西日本の駅係員、iPadでビジネスチャット「direct」を利用

　株式会社L is Bは11日、西日本旅客鉄道株式会社（JR西日本）が、自社のビジネスチャットサービス「direct」を採用したと発表した。6月1日より順次利用を開始する。

　directは、LINEに似たインターフェイスを持つ、社内利用に特化したチャットツール。テキストメッセージのやりとりを行える「トーク」や「グループチャット」機能を中心に、スタンプ機能、複数の選択肢から回答を求めたり、Yes/Noの選択を求めたりできる「アクションスタンプ」など、さまざまな機能を搭載している。

　また、社内システムとの連携機能や管理機能、一斉プッシュ配信といった、ビジネス利用に特化した機能を備えており、企業で安心して利用できる点が特徴。2014年12月よりいち早くチャットボット開発環境「daab SDK」も提供し、無料のボットレンタルサービスを多数ラインアップするなど、業務改革を支援する動きを進めている。

　採用企業も年々増えており、清水建設、ドン・キホーテ、やずや、イシンホールディングスをはじめ、すでに800社を超える企業に採用されているが、今回、JR西日本での導入が決定した。

　JR西日本では、現場のコミュニケーションをより改善したいという課題があり、社員間、他駅との情報共有手段としてdirectを活用。iPadによって現場の状況を画像やチャット形式でリアルタイム共有し、迅速な対応を行うとしている。