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国内エンタープライズストレージシステム、2019年には2808億円規模に~IDC Japan調査
産業分野別では情報サービスが年平均6.3%の成長率
(2016/2/16 12:48)
IDC Japan株式会社は16日、国内エンタープライズストレージシステムの2019年までの産業分野別予測を発表した。市場の2014年~2019年の年間平均成長率は2.0%で、2019年の市場規模は2808億7000万円に達すると予測している。
IDC Japanでは、エンタープライズストレージシステム市場に、外付型ストレージシステムとサーバー内蔵型ストレージシステム、データセンター事業者などが自社のデータセンターの仕様にあったカスタム製品を製造事業者から直接調達するODM Directを含めている。
エンタープライズストレージシステム市場の国内市場規模は、2014年が2542億1900万円で、2015年は前年比7.0%増の2720億3900万円となる見込み。2015年の産業分野別の内訳は、製造18.0%、金融17.6%、情報サービス14.9%、通信/メディア13.2%、官公庁13.2%で、上位5つの産業分野で全体の76.8%を占める。
2019年の国内市場規模は2808億7000万円に達し、その産業分野別の内訳は、製造17.8%、金融17.2%、情報サービス16.8%、通信/メディア14.8%、官公庁10.4%と予測。上位5つの産業分野の合計は76.9%で、市場における上位5つの産業分野は2015年と変わらない。
ただし、2014~2019年の成長率は産業分野により大きく異なり、中でも成長率が最も高いのは情報サービスで、年平均成長率は6.3%になると予測。情報サービスで高い成長が見込まれるのは、国内企業のクラウドサービス利用の拡大や、モバイルやソーシャルビジネスの利用拡大に伴い、それを支えるサービスプロバイダーのストレージインフラ支出が増加し続けると予測されるためとしている。
IDC Japanでは、「情報サービスのストレージ支出の伸びは全産業分野の中で最も高い。しかし、その支出パターンは、従来の外付型ストレージシステム主体から、Software-Defined Storageの採用拡大に伴い、サーバー内蔵型ストレージシステムやODM Directの採用が増加する。こうした変化は、中/長期的にはその他の産業分野のストレージ支出パターンにも影響を及ぼすと考えられる」と分析している。