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オールフラッシュアレイは大幅成長、プライマリストレージ市場で存在感強まる
2017年第1四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額調査
2017年7月24日 15:13
IDC Japan株式会社は24日、2017年第1四半期（1月～3月）における、国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額（Value）実績を発表した。それによると支出額は493億4800万円で、前年同期比では6.8％減になったという。
セグメント別内訳では、メインフレーム向けが前年同期比10.6％減の71億400万円、オープンシステム向けが同6.2％減の422億4400万円で、いずれもマイナス成長となっている。メインフレーム向けは、2015年の大型更新のピーク以降、支出が低迷している一方、オープンシステム向けについては、ミッドレンジとローエンドの落ち込みが影響したとのこと。
また、2017年第1四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステムでは、搭載メディアのHDDからフラッシュメモリへの移行が進み、オールフラッシュアレイは前年同期比86.0％増の66億5500万円と、大幅な成長を見せた。ハイブリッドフラッシュアレイは、同12.2％減の148億4900万円と減少しているが、オールHDDアレイの同14.2％減（278億4400万円）と比べて、減少幅は小さくなっている。
なお、こうした市場動向に伴って、支出額に占めるオールフラッシュアレイの比率は、前年同期の6.8％から13.5％へと上昇した。
IDC Japanでは、オールフラッシュアレイについても複数の製品ラインを持つベンダーが増加し、重複排除／圧縮機能や従来型ストレージシステムと同等のデータサービス機能（レプリケーション、スナップショット、ストレージ仮想化など）を持った製品が増えたことで、プライマリーストレージ市場における需要獲得が進んでいると分析している。
一方、ベンダー別に見ると、2017年第1四半期における国内外付型エンタープライズストレージシステム売上額（Vendor Revenue）は468億8900万円。売上額の上位5社は、富士通（シェア25.1％）、日立製作所（17.9％）、Dell EMC（10.8％）、ネットアップ（8.4％）、NEC（8.2％）となっている。
IDC Japan のエンタープライズインフラストラクチャ／PCs グループディレクターの森山正秋氏は、「オールフラッシュアレイにおいて、従来型ストレージシステムと同等のデータサービス機能を持った製品がミッドレンジ／ハイエンド製品で増加したことで、プライマリーストレージ市場におけるオールフラッシュアレイへのシフトが加速している」とコメントしている。
