PwCコンサルティング、独自の成熟度モデルを活用した人事DXの診断サービスを提供

　PwCコンサルティング合同会社は6日、人事領域のデジタルトランスフォーメーション（HRDX）の成熟度診断サービスを提供開始したと発表した。人的資本経営やグローバル経営といった戦略面から、テクノロジー活用の土台となる人事・ITの機能面、従業員視点（エンプロイー・エクスペリエンス）まで、多様な視点を含んだ人事領域の包括的な診断項目による分析を実施し、全体最適視点で課題を特定した、HRDX成熟度の診断結果レポートを提供するという。

　新サービスは、効果的な人事DXの実現に向けた施策の策定を支援するもの。人事戦略、人事・IT機能／人材、データガバナンス、ITアークテクチャ、人事プロセスの5つの視点で構成された独自の成熟度モデルに基づいて、企業の人事領域のテクノロジー活用の成熟度を約60の項目から診断する。

　また、診断項目に基づいてコンサルタントがヒアリング調査を行い、各社固有の事情や実態を踏まえた成熟度の診断結果レポートを提供する。このレポートでは、優先的に変革を進めるべき領域を特定するため、変革施策の計画・実行に活用できるとのこと。

　さらにPwCでは、同一の成熟度モデルを用いたサーベイを通じて、企業のHRDX動向に関するデータを保有しており、こうしたデータから得られる独自の示唆を診断結果に反映することで、他社の動向を踏まえた自社の課題特定、施策検討に結び付けることが可能になるとしている。

　なお、標準的なサービス提供期間としては、ヒアリング調査から結果レポートの提供まで、約2週間程度の短期間での診断が可能とした。