大和総研、移行や継続利用を含めてメインフレームの最適化を図る新ソリューションを提供

　株式会社大和総研は5日、レガシーシステムからの脱却を支援するサービスとして、「メインフレーム最適化ソリューション」を提供開始すると発表した。メインフレームを継続利用している保険会社をはじめとした企業が、ビジネス変化に迅速に対応できるシステムへ移行できるように支援するという。

　メインフレーム最適化ソリューションは、メインフレームのオープン化・クラウド化だけでなく、継続利用も視野に入れて、その最適な活用法を提案するもの。DX（デジタルトランスフォーメーション）の足かせとなりがちなレガシーシステムからの脱却に向けて、既存メインフレームの現状分析・移行計画の策定から、インフラ刷新、システム開発、システム運用・保守まで、大和総研がワンストップで支援するという。

　移行先となる新システムについては、システム特性や利用形態に応じて、クラウドやソフトウェアの最適な組み合わせで構築するとのことで、同社の「マルチクラウド共通基盤」や「運用サービス」を利用して、複数のクラウド環境の運用やオンプレミスシステムとのハイブリッド運用も低コストで実現できるとした。

　なお大和総研では、移行先の有力な選択肢となるパブリッククラウドにおいて、これまでさまざまなシステム構築・移行を実施しており、主要クラウド事業者のパートナーとして、豊富なリソースとナレッジを提供できるとしている。

　またメインフレーム継続利用の際は、メインフレームを論理的・仮想的に区画分割して複数の企業で共同利用する「メインフレームシェアードサービス」も利用できるとのこと。同サービスはバックアップサイトとしての利用にも対応しており、コストの最適化、堅牢なセキュリティ、可用性の維持を実現すると、同社では説明している。