ソフトバンクとホンダ、交通インフラの情報連携により事故リスクの予測や情報通知を行うNEXCO中日本の実証実験に参加

　ソフトバンク株式会社は20日、本田技研工業株式会社（以下、ホンダ）および株式会社本田技術研究所と共に、中日本高速道路株式会社（以下、NEXCO中日本）が新東名高速道路の建設中区間で行う「高速道路の自動運転時代に向けた路車協調実証実験」に参加し、コネクテッドカーと非コネクテッドカー（コネクテッドカー以外の車両）が混在している環境を想定して、コネクテッドカーや交通インフラなどの情報連携により、事故リスクの予測や情報通知を行うユースケースの検証を開始すると発表した。

　ソフトバンクでは、次世代モビリティの実用化に向けた取り組みが加速する中、セルラーV2X（モバイルネットワークを用いて車両間、交通インフラと車両間、ネットワークと車両間、歩行者と車両間などで通信をする技術）などの通信技術を活用して、人や自動車などの交通参加者と、道路などの交通インフラがリアルタイムに相互に情報のやりとりを行うことへの期待が高まっていると説明。特に、車載センサーの死角への対応やセンシングできる範囲が限られている状況で、外部センサーが取得する周囲の交通参加者や障害物などの環境情報の活用が求められており、ソフトバンクでは次世代モビリティの実現に向け、モバイルネットワークに求められる技術要件の抽出や課題の発掘を行う技術検証に取り組んでいるという。

　今回のユースケースの検証では、道路に設置した路側センサーで、非コネクテッドカーを含む車両の情報をNEXCO中日本の道路管制センターに伝送し、車両情報を解析する。また、走行するコネクテッドカーの位置や速度などの情報を、ソフトバンクのネットワークを通してリアルタイムに収集し、情報連携プラットフォームに伝送する。これらの集めた情報を、道路管制センターと情報連携プラットフォームの間で相互に共有することで路車協調を実現し、交通事故のリスクの解析・判定を行い、急な車線変更など予測されるリスクに関する情報を周辺車両へ通知することで、事故を未然に回避する行動を促す。

　ソフトバンクは、これまでホンダや本田技術研究所などと共に、コネクテッドカーに関する技術検証や、5Gなどの通信技術の活用による事故低減に向けたユースケースの検証に取り組んでおり、今回の取り組みでは、コネクテッドカーに加えて非コネクテッドカーの車両情報も考慮し、安全で安心して移動できる社会の実現に向けた技術検証を推進していくとしている。

検証のイメージ