国内エンタープライズモバイルデバイス市場、スマホへの切り替えや働き方改革などで年2.5％成長を予測～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は4日、2016年3月時点での予測をもとにした国内エンタープライズデバイス市場（スマートフォン、タブレット、ポータブルPC）の予測を発表した。

　国内エンタープライズデバイスの出荷台数については、2016年～2021年の年間平均成長率を2.5％と予測。各機器ごとの同期間の年間平均成長率は、スマートフォンが6.5％、タブレットが1.9％、ポータブルPCが0.3％と、それぞれプラス成長と予測している。

国内エンタープライズ モビリティ市場 出荷台数予測、2016年～2021年（出典：IDC Japan）

　スマートフォンの成長率が最も高い予測となっているのは、従来型携帯電話の主要部品供給が終焉に向かうことから、2017年以降、スマートフォンへの置き換えが急速に進むと考えられるためと説明。これまで、法人向けスマートフォンは、利用料金が高いことが障害となっていたが、Androidベースの携帯電話型スマートフォンに変更した場合でも、利用料金に大きな差がないことから、企業でのスマートフォンへの切り替えが進む見込みだとしている。

　市場を製品の画面サイズ別で見た場合には、年間平均成長率が最も高くなるのはSmall Screenサイズ（5～8インチクラス）で、Ultra-Small Screenサイズ（5インチ未満）がそれに次ぐと予測。また、次に成長率が高いのはタブレットおよびポータブルPCのMiddle Screenサイズ（9～13インチクラス）で、このサイズはデータ編集を効率的に行うために最低限必要なスクリーンサイズであり、「働き方改革」などの進行でモビリティ性が選好されることから、Large Screenサイズ（14インチ以上）よりも需要が高まると予測している。

　エンタープライズデバイス市場の主なOSはPCを中心としたWindowsで、2016年での同市場の中での構成比は約56％となっている。しかし、2020年以降は、Windows 7のサポート終了の反動からPCの出荷が減少することや、従来型携帯電話からの切り替えによってスマートフォンの出荷が好調に推移することなどから、2020年以降のWindowsの構成比は50％以下になると予測している。

　IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、「政府によって、『働き方改革』の実現が企業に求められている。これを実現するいくつかの方策の中で、在宅勤務やフリーアドレスなどの導入が考えられ、モビリティ端末の利用が重要な要素となる。ベンダーは各企業の勤務形態に合わせて、ハードウェアを組み合わせた提案に加え、社外でも社内と同様に仕事ができるソリューションの提供も必要である」と述べている。