IoTの「モノ」再考　重要なのはデバイスではない

重要なのはサービス

　そのIoTについて、「IoT時代がやってきた。だが、モノではない」とWall Street Journalは言う。「キラーアプリはモノではなく、サービス」であるという主張だ。

　Wall Street JournalはIoTサービスとして、配車サービスのUber Technologiesや、太陽光エネルギーのSolarCity、警報機メーカーのADT、浄水器のBRITAなどを紹介する。Uberの場合、“モノ”は運転手が手にしたスマートフォンとなる。BRITAは先にWi-Fi接続の“スマートピッチャー”を発表。フィルターを自動的に再注文できるサービスが中核だ。

　そして、これらを強化するのが、AI（人工知能）だ。デバイスの故障などを予測できることから、メーカーは保守サービスをサブスクリプション形式で提供できる。販売したら終わりというこれまでの顧客との関係が変わり、アフターサービスをしっかりと収益化できるチャンスとなる。これが「ハードウェア・アズ・ア・サービス」とも呼ばれるものだという。

　産業向けでは「スマートファクトリー」「スマート流通」さらには自治体と協力して推進する「スマートシティ」など、コンシューマ向けでは「スマートホーム」がある。ケーブルインターネット企業のComcastは先に、この分野を強化する目的でIcontrol Networksのホーム事業買収を発表している。Icontrolはスマートホームの設定などの基盤の技術部分を消費者に代わって行うサービスを展開しており、サーモスタット、煙探知機など独立したデバイスのアプローチをとるGoogle傘下のNestとは対照的だとする。

　「インターネットに接続されたデバイスをサービスとみなすようになると、コンシューマはガジェットの統合を気にすることがなくなる。サービスにフォーカスすることは、ベンダーが自分たちの製品を明確にすることにもつながる」とWall Street Journalはサービスの重要性を語る。