データセンターのカーボンニュートラルに貢献する、Seagateによるストレージ基盤の新しい選択肢

日本シーゲイトの竹永光宏氏（営業本部 第三営業部 部長代理）

　デジタルデータの増大ペースが加速している。中でも、エンタープライズ、特にクラウドにおける増加が著しい。データエコノミー時代と言われ、データがビジネスの中心になる中、データストレージの電力やスペースはデータセンターにとって大きな課題だ。その解決策となり得るストレージ基盤について、日本シーゲイトの竹永光宏氏（営業本部　第三営業部 部長代理）が紹介した。

デジタルデータ増大でストレージコストが課題に

　企業やデータセンターにおいて、ITの課題はおおむね以下の3つ。これはストレージの分野でも共通だ。

• コストの最適化（TCO削減、同じコストで大容量化）
• 省スペース／省電力
• 柔軟性／拡張性

　また、半導体不足の問題がなかなか解決しない現在は、納期トラブルが課題というケースも多い。その他、実績のあるベンダーを使いたい、24時間対応の保守が欲しいなどが、よく挙がるニーズだろう。

　2018年のIDCの調査では、デジタルデータの年間生成量は3年ごとに倍増ペースで、2025年には175ZBに到達すると予測されている。加速のペースはさらに進んで、2022年の調査では、2025年時点のデータ量は221ZBと修正されている。一方で、生成されるデジタルデータのうち「有効に保存されるのはわずか10％」と指摘されている。その理由は、ストレージコストやネットワークインフラの課題だ。

　デジタルデータを生成するのはエンタープライズとコンシューマーのうち、どちらの割合が多いのかということが話題になることがある。一時期コンシューマーの割合が増えたこともあるが、現時点ではエンタープライズの伸びが大きい。IDCではこの傾向が強まると見ており、2026年には70％がエンタープライズからのデータになると予測している。特に、クラウドで生成されるデジタルデータの伸び率がかなり大きい。

　また、企業の情報システムがメインフレーム（IT1.0）からクライアント－サーバー（IT2.0）、モバイル＆クラウド（IT3.0）へと進展し、集中から分散、再び集中と変化してきたが、今新たなIT4.0の時代ではもう一度分散へという流れになっている。

　Seagateは、HDDの技術革新により、40年以上にわたって大容量ストレージメディアをリードしてきた。しかし、このような環境の変化を経て、Seagateのストレージポートフォリオも進化している。現在は、デバイスだけでなく、システムやパブリッククラウドサービスに事業のポートフォリオを広げている。

Seagateストレージポートフォリオの概要と進化

　Seagateストレージシステムは、自社設計の垂直統合システムで、最新のドライブ、最適な電力効率、かつ競争力のある価格が特長。豊富なOEM実績と充実した保守体制によってエンタープライズ用途で利用されている。垂直統合型とは、搭載する記憶デバイス、コントローラー、そしてエンクロージャーの3つの要素全てが自社設計で、標準化されたモジュールを組み上げて展開するもので、システムとして最適化されている。

Seagateの垂直統合型モジュラーシステム

消費電力とストレージ容量

　竹永氏はまず、ストレージデバイスの消費電力について解説した。Seagateは、数十TBという大容量のドライブに強みを持っている。大容量ドライブであれば、容量当たりの消費電力は低く抑えられる。

　例えば、20TBのHDDの場合、1W当たりのドライブ容量は約2TB。一般的な2TB程度のHDDやSSDと比較して、同じ電力消費で10倍近い容量となる。また、SSDの中でも通信速度の速いNVMeの場合は、さらにその差が広がる。

　ストレージシステムとしての消費電力も、Seagate 20TBの場合は9.8Wで、2TBのHDDやSAS SSDと比較して、それほど大きな違いとはならない。高速なNVMeは、消費電力が大きく上回る。

消費電力とストレージ容量

　また、経産省総合資源エネルギー調査会総会の磁気ディスク装置判断基準等ワーキンググループでは、磁気ディスク装置のエネルギー消費効率を数値化している。消費効率は、消費電力を記憶容量で割った値で、継続的にベンチマークすることが求められている。

　磁気ディスクは、いくつかに分類されている。Seagate HDDは「区分V」のカテゴリで、2023年のターゲット値は0.0017となっているが、現時点でSeagate製品はこの数値を余裕でクリアする効率を実現している。

エネルギー消費効率

設置スペースと必要電力

　大容量ストレージであれば、当然ながら設置スペースが抑制できる。データセンターではラック数がそのままコストなので、同じ容量であればコンパクトであるほどTCO削減になる。

　例えば、7PB相当の容量が必要という場合、従来の一般的なストレージでは、4Uのエンクロージャーで8台というのが一般的な構成だ。単純計算で、32Uのスペースが必要ということになる。

　もうひとつ考慮しなければならないのが消費電力で、8台で20kW以上の電力を必要とするので、ラック数としては3～4ラックに分散して収納することになる。

　これを、Seagateの大容量ストレージで構成すると、4Uのエンクロージャー4台で実効7PBの容量を確保できる。消費電力も定格で8kWのため、うまくいけば1ラックに収まるだろう。

設置スペースと必要電力

　「非常に顕著な違いがでる。従来から使っているストレージを使い続けるのが安心という考えもあると思うが、今後の大容量化やクラウドへの対応の観点で、こうした要素を検討の指標に加えてほしい」（竹永氏）

導入事例

　データ生成を加速するキーワードとして、IoTやメタバース、5G、AI、デジタルツインなどがある。さまざまなユースケースで大容量ストレージが優位性を発揮するが、竹永氏は具体的な導入事例をいくつか紹介した。