中小企業でも2011年以降サーバー仮想化の導入が進む～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は22日、国内企業を対象とした仮想化の導入状況に関する調査結果を公表した。サーバー仮想化を実施している大手企業の59.2％は2010年以前に実施しており、中小企業では2011年以降の実施が増えているという。

　IDC Japanでは、仮想化の導入状況に関するアンケート調査を2013年6月に実施。仮想化ソフトウェアによるサーバー仮想化を実施している企業434社、実施を検討している企業81社の有効回答を得た。

　仮想化ソフトウェアによるサーバー仮想化の実施時期については、2009年以前に実施している企業が26.4％、2010年の実施が15.1％、2011年の実施が15.1％、2012年の実施が22.3％、2013年（6月時点）の実施が5.2％となった。

　従業員5000人以上の大手企業では、2010年までに実施している企業が約59.2％。これに対して、100～499人の企業では2010年以前の実施が36.9％、2011年～2013年の実施が46.2％と、2011年以降の実施が増えている。

　サーバー仮想化を実施している企業に対しては、「クライアント仮想化」「ストレージ仮想化」「ネットワーク仮想化」の実施状況についても調査。サーバー仮想化のみを実施している企業は42.6％と半数以下で、「サーバー＋ネットワーク＋ストレージ＋クライアント」が14.1％、「サーバー＋ストレージ」が10.4％、「サーバー＋クライアント」が9.9％、「サーバー＋ネットワーク」が8.1％など、サーバーだけではなくその他の技術セグメントでの仮想化が進みつつあるとしている。

　ネットワーク仮想化を実施している企業において得られた効果としては、「ネットワークの管理が一元化できる」と「VLANを拡張できる」が29.6％で最も多く、「ネットワークの冗長性、可用性が高まる」と「ネットワーク構成を柔軟に変更できる」が24.4％で続く。また、仮想化しているサーバー（物理）が50台以上と大規模に仮想化を実施している企業では、「ネットワーク機器のコストが削減される」と「ネットワークの設定作業負担が軽減される」がそれぞれ28.6％で、ハードウェアコストと運用コストの削減効果が大きく出ていると分析している。