国内データセンター、建設コスト低下やディープラーニングなどによる需要増で新設／増設が加速～IDC Japan調査

国内事業者データセンター延床面積予測、2016年～2021年（出典：IDC Japan）

　IDC Japan株式会社は15日、国内事業者データセンター（DC）の延床面積を発表した。ITベンダー、ITサービス事業者、通信事業者、クラウドサービス事業者などが国内に所有しているDC建物の延床面積合計を調査したもので、2016年末時点の国内事業者DC延床面積の合計は203万3540平方メートル、今後は年平均1.6％増加し、2021年には220万319平方メートルに達すると予測している。

　今回の予測では、2016年3月に発表した予測を上方修正している。2016年の予測では、建設コストの高騰によるDC投資の手控えが起こるとしていたが、建設コストは2015年後半から緩やかな下降傾向が続き、DCの新設／増設については積極投資に転じるDC事業者が増えていることを反映した。

　事業者がDCの新設／増設を増やしている理由については、クラウドサービス向けの大規模DC需要が増加しているためと説明。クラウドサービス提供の基盤には、大量の電力供給および空調能力、大容量ネットワークインフラ、大容量IT機器を支えるための床構造などを備えたDC設備が必要であることから、従来の設備では対応できずに新築や増築を行っているとしている。

　また、最近は、人工知能やディープラーニング（深層学習）といった新たなテクノロジーを利用したサービスを、クラウド環境から提供しようとするサービス事業者が増えていることも、大規模DCの新設／増設を加速させていると分析。人工知能やディープラーニングなどの演算処理では、サーバー1台あたりの消費電力が大きくなり、従来のDC設備では対応できないため、DC新設の需要拡大につながっているという。

　IDC Japan ITサービス リサーチマネージャーの伊藤未明氏は、「DCの性能評価においては、これまで専らスケールメリットや信頼性／堅牢性が重視されてきたが、今後は運用効率や、ビジネスニーズに素早く対応できる能力（俊敏性：アジリティ）も重視されるようになるであろう」と分析している。