NEC、自社の基幹システムにSAP HANAを導入　経営ビッグデータのリアルタイム処理など目指す

　日本電気株式会社（以下、NEC）は13日、自社グループの基幹システムにインメモリデータベース「SAP HANA」基盤を導入したと発表した。2016年5月より国内向けシステムの本番稼働を開始しているとのことで、海外拠点向けも含め、11月をめどにグループ全システムが稼働する予定としている。

　今回の新プラットフォームは、基幹システムに蓄積される経営ビッグデータのリアルタイム処理、またデジタル経営を支える基盤の獲得を目的としたもの。

　NECでは、2010年からSAP ERPを基幹システムに導入し、グループ各社へクラウドサービスとして提供していたが、次世代ビジネススイート「SAP S/4HANA」適用の第一ステップとしてSAP HANAを採用することを決め、2015年7月よりSAP HANA導入に向けた社内プロジェクトを実行してきた。

　これにより、受注・売上計上や債券消込など日々のオンライン業処理の高速化による生産性向上に加え、グループ各社の処理の高速化による、グループ全体の会計情報の早期把握など、経営判断・業務判断のスピードアップを実現しているという。

　具体的な製品としては、自社の高可用・高信頼性サーバー「NX7700xシリーズ」やストレージ製品「iStorage M5000」、HAクラスタソフトウェア「CLUSTERPRO X」、SDN対応製品「UNIVERGE PFシリーズ」などを採用。VMware製品による仮想環境を構築し、基幹業務の安定運用と物理サーバー台数の70％削減も実現した。

　また、IaaSである「NEC Cloud IaaS」やSAP HANA技術に関するSIノウハウなどを活用して、短期間での全面的なプラットフォーム刷新を図っており、SAP HANA化によるデータ量1/4への圧縮、運用自動化技術などの活用による保守工数削減などとあわせて、2017年度までに、システム運用コスト25％削減やサービス品質向上を実現するとのこと。