2010年の国内セキュアコンテンツ市場は1112億円、2014年までは微増で推移－IDC Japan予測

国内セキュアコンテンツ管理ソフトウェア市場 機能別売上額予測、2007年～2014年（出典：IDC Japan）

　IDC Japan株式会社は16日、国内セキュリティ市場の調査結果と2014年までの予測を発表した。

　それによると、2009年の国内セキュアコンテンツ/脅威管理ソフト市場規模は、前年比0.3％増と、ほぼ前年並みの結果になったという。同市場では、売り上げ規模の大きなウイルス対策製品で年間ライセンスビジネスがすでに確立しているため、安定期な収益構造ができあがっている。この傾向は今後も続くと予測しており、2009年～2014年の年間平均成長率（CAGR）は1.8％、2014年の市場規模を1192億円と推定している。

　2009年の実績を分野別にみると、企業向けウイルス対策製品がほぼ前年並み、メールを含めたメッセージングセキュリティ、Webセキュリティの両市場はそれぞれマイナス成長に終わっているが、2010年は企業向けPC/サーバー出荷が好調なため、企業向け市場では改善が予測されるとのこと。また、メッセージングセキュリティ分野では、クラウドサービスがソフト、アプライアンスを超える成長を見せているという。国内セキュアコンテンツ/脅威管理ソフト市場全体では、2010年は、成長率が前年比2.2％増、1112億円の市場規模が見込まれている。

　なお、今後のクラウド市場でのセキュリティソリューション利用拡大には、製品ベンダーにも柔軟なライセンスモデルが求められるとのこと。IDC Japan ソフトウェア＆セキュリティ リサーチマネージャーの花岡秀樹氏は「今後利用が進むクラウドサービスでは、ウイルス対策やメールセキュリティ以外のソリューションでも、従量課金モデルをサービス事業者に提示するなど、エンドユーザーとサービス事業者にとって初期投資抑制効果のあるライセンスモデルが求められる」と分析している。