PFU、不正接続防止ツール「iNetSec SF」で安価に導入可能な「遮断ソフトウェア」版を提供

　株式会社PFUは13日、不正接続防止ツール「iNetSec SF」に、検知・遮断に特化した新しい提供形態「iNetSec SF 遮断ソフトウェア」（以下、遮断ソフトウェア）を追加し、4月1日より提供開始すると発表した。

　iNetSec SFは、社内ネットワークにつながるさまざまな端末を可視化するとともに、接続が許可されていない不正な端末の遮断、端末申請・承認の自動化、シャドーITデバイス検知などのさまざまな機能により、ネットワークのセキュリティを確保する不正接続防止ツールである。

　利用にあたっては、ハードウェアセンサーを拠点のネットワーク内に設置する必要があるが、今回提供する「遮断ソフトウェア」は、このハードウェアセンサーの機能のうち、検知・遮断に絞ったWindowsソフトウェア版。小規模拠点や海外拠点でも導入しやすい価格となっており、1台のWindowsにインストールするだけで、それぞれの端末にエージェントを導入することなく、ネットワーク上の接続機器を自動で検知できるという。

　検知できる端末はPCに限らず、プリンター、カメラ、各種IoT機器、ネットワーク機器など、ネットワークに接続される機器を幅広く把握可能。有線・無線を問わず、ネットワーク上の機器を対象に、運用者がネットワークの状態を継続的に確認しやすくなるため、未承認機器の早期発見につながるとのこと。

　さらに、未承認機器の接続を検知するとポリシーに基づいて自動遮断し、ネットワークへの接続を防止する機能も備えているため、未承認機器によるリスクを低減できる。遮断された端末から利用できる申請・承認ワークフローや、管理者へのメール通知といった機能も利用でき、端末に専用エージェントを導入する必要もないことから、持ち込み機器対策・無断利用防止を省力化し、運用負荷の軽減に貢献するとした。

　PFUでは、サプライチェーンを支える拠点を多数抱える分散運用が一般化する中で、国内の小規模拠点や海外の工場・営業所・保守拠点・物流センターなどについては、機器調達や配送のリードタイム、輸出規制、現地要員や保守体制の不足、時差・言語の違いといった制約からセキュリティ整備が後回しになりやすく、持ち込み機器や未承認機器によるシャドーITの把握・対処が課題になっている点を指摘。こうした場合に「遮断ソフトウェア」を利用すると、迅速な展開が可能になるほか、ハードウェアセンサーと比較して約5割の費用で導入できるとしている。

　「遮断ソフトウェア」のライセンスは、利用するセグメント数分の購入が必要となり、価格（税別）は、1セグメントで年額2万5000円、10セグメントで年額20万円など。別途、「iNetSec SF V1.0 マネージャー」の購入も必要となる。