Microsoftが2月の月例パッチ公開、2件のゼロデイ脆弱性を修正

　日本マイクロソフト株式会社は14日、2月の月例セキュリティ更新プログラム（修正パッチ）を公開した。マイクロソフトではユーザーに対して、できるだけ早期に修正パッチを適用するよう呼びかけている。

　対象となるソフトウェアは、Windows、Office、Exchange Server、Microsoft .NET、Visual Studio、Dynamics 365、Azure DevOps Server、Microsoft Azure、System Center。また、Microsoft Edgeは、月例の修正パッチとは別のタイミングでアップデートが行われている。

　これらのうち、最大深刻度が4段階で最も高い“緊急”の脆弱性の修正が含まれるソフトウェアは、Windows（Windows 11/10、Windows Server 2022/2019/2016）、Office、Exchange Server、Dynamics 365。修正パッチに含まれる脆弱性の件数はCVE番号ベースで73件、うち最大深刻度が“緊急”のものが5件。

　今月のセキュリティ更新プログラムで修正した脆弱性のうち、「Windows SmartScreenのセキュリティ機能のバイパスの脆弱性（CVE-2024-21351）」「インターネットショートカットファイルのセキュリティ機能のバイパスの脆弱性（CVE-2024-21412）」の2件は、更新プログラムの公開前に悪用が確認されている。

　また、「Microsoft Exchange Serverの特権の昇格の脆弱性（CVE-2024-21410）」「Microsoft Outlookのリモートでコードが実行される脆弱性（CVE-2024-21413）」「Microsoft Entra Jiraシングルサインオン（SSO）プラグインの特権の昇格の脆弱性（CVE-2024-21401）」の3件は、CVSS基本値が9.8と高いスコアで、認証やユーザーの操作なしで悪用が可能な脆弱性となっている。マイクロソフトでは、現時点でこれらの脆弱性の悪用は確認されていないが、脆弱性の特性を鑑み、企業組織には早急なリスク評価とセキュリティ更新プログラムの適用を推奨するとしている。