Microsoftが3月の月例パッチ公開、Exchange Server関連など71件の脆弱性を修正

　日本マイクロソフト株式会社は9日、3月の月例セキュリティ更新プログラム（修正パッチ）を公開した。マイクロソフトではユーザーに対して、できるだけ早期に修正パッチを適用するよう呼びかけている。

　対象となるソフトウェアは、Windows、Office、Exchange Server、Microsoft .NET、Visual Studio、Microsoft Defender、Microsoft Azure Site Recovery（VMwareからAzureへのディザスターリカバリー）、Remote Desktop client for Windows Desktop。また、Microsoft Edgeについては、月例の修正パッチとは別のタイミングでアップデートが行われている。

　これらのうち、最大深刻度が4段階で最も高い“緊急”の脆弱性の修正が含まれるソフトウェアは、Exchange Serverのみ。修正パッチに含まれる脆弱性の件数はCVE番号ベースで71件で、うち最大深刻度が“緊急”のものが3件。

　Exchange Serverの脆弱性（CVE-2022-23277）については、リモートでコードが実行される危険があり、現時点で悪用は確認されていないものの、悪用される可能性が高いとされている。このため、マイクロソフトではExchange Serverの利用者に対して、アップデートをすぐにインストールすることを推奨している。

　また、今月のセキュリティ更新プログラムで修正した脆弱性のうち、「リモートデスクトップクライアントのリモートでコードが実行される脆弱性（CVE-2022-21990）」「Windows Faxとスキャンサービスの特権の昇格の脆弱性（CVE-2022-24459）」「.NETとVisual Studioのリモートコードが実行される脆弱性（CVE-2022-24512）」の3件については、脆弱性の情報が一般に公開されていたことが確認されている。なお、この脆弱性については、修正パッチ公開時点で悪用は確認されていない。