従業員が今後も使用したいツールは「ノートPC接続のPCモニター」「ビジネスチャット」――、IDCのICTツールの利用動向調査

　IDC Japan株式会社は25日、国内における働き方改革関連ICTツールの利用動向調査結果を発表した。それによると、導入率が高いのは、上から順に、旅費／経費精算（47.5％）、勤怠管理（43.8％）、ワークフロー（42.5％）という結果になったという。

　この調査は、従業員数百人以上の企業で働く経営層、IT部門の従業員、工場や販売といった現場以外の部門に勤務する従業員（オフィスワーカー）に対し、アンケート調査として行われたもの。IDC Japanが主にオフィスにおける働き方改革に貢献すると判断したICTソリューションを中心に、導入／利用状況とソリューションの評価、今後の導入予定を問うている。また、同社が働き方改革の進行程度を示す指標の1つとして考えている、テレワークの利用状況と評価についても分析しているとのこと。

　その結果、導入率の高いツールは、前述のように「旅費／経費精算」「勤怠管理」「ワークフロー」となり、大企業では、リモートアクセスや会議システムの導入も進んでいることがわかったという。これについてIDC Japanでは、部署や職務内容を問わず利用され、社内に広く導入効果が期待できるツールが優先して導入されていると分析している。

ICTツールの導入率（出典：IDC Japan）。複数回答、大企業は従業員数1000人以上の企業、中堅企業は従業員数100人以上999人以下の企業

　また、従業員が現在使っていて今後も使用したいツールとしては、PCモニター（ノートブックPCに接続）（74.0％）、ビジネスチャット（73.8％）の2つが、3位をわずかな差で抑えてトップ2にランクされたとのこと。このことからは、PCモニター、ビジネスチャットともに利用率は低めであるものの、実際に使用すると手放せなくなっているという実態が見て取れる。

　このほか、テレワークを実際に体験した従業員は、時間が有効利用できることを評価している一方、社内ネットワークへのアクセスの制限、コミュニケーションが十分／タイムリーに取れない、といったことを問題として挙げている。

　テレワークについては、導入率が大企業では50.0％なのに対し、中堅企業は22.5％にとどまっており、企業規模による格差があることもわかった。また、調査の回答者自身の体験率は、企業での導入率をかなり下回っており、テレワーク導入済みの企業においても、実際に利用する従業員（オフィスワーカー）は一部にとどまっているという実態が明らかになったと指摘している。