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ネットワールド、企業の垂直統合型インフラ選定を支援するサービス

 株式会社ネットワールドは10日、垂直統合型インフラの選定を支援するための「コンバージドインフラストラクチャー選定アセスメント支援サービス」を発表した。同日より提供を開始する。

 コンピューティング、ストレージ、ネットワークなど複数のITコンポーネントを実証済みの物理アプライアンスで構成した垂直統合型インフラ製品、あるいはコモディティハードウェアを利用するハイパーコンバージドインフラには、さまざまな製品が登場しているが、その方式、規模、対応アプリケーションは多岐にわたっており、ユーザー企業だけでは、自社に適切なものがどの製品なのかがわかりにくくなっている。

 そこでネットワールドでは、すでに提供している「仮想化健康診断」「仮想環境ストレージアセスメント」「VDI環境アセスメント」の3つのサービスに、「ログ情報解析アセスメント」と「仮想環境設定リスクアセスメント」を追加し、総合的なサービス提供を可能にした。

 このサービスは、ユーザー企業が利用するのアプリケーションの特性、サーバーやストレージのワークロード負荷状況・特性など、データセンターの環境をツールにより分析して可視化し、将来のビジネス戦略やIT投資計画を踏まえて、最適な垂直統合型インフラの選択を支援するもの。

 ネットワールドでは、早くから垂直統合型インフラ製品に着目し、国内有数のラインアップをそろえているほか、顧客ごとの垂直統合型インフラ製品を構築して出荷・導入可能にする「プリ・インテグレーションセンター(PIC)」を運用しており、こうした経験を踏まえてサービス化したという。

 実際の作業では、サービスのメニューに応じて、「VMware vRealize Operations」「PernixData Architect」「Virtualization Optimization Assessment」「Liquidware Labs」などのツールを使用。VMware vRealize Operationsはクラウドでの提供を開始しているため、アセスメントに利用するハードウェア機材の貸出・設置・設定・回収・初期化の手間を省き、調査開始までのリードタイムや調査工数の大幅な削減が可能になったとのこと。

 ユーザー企業は、これらのサービスを利用することで、既存のデータセンター環境をより深く理解し、よりコスト効率、管理性の高い垂直統合型インフラへと戦略的に移行させる際の指針として利用可能。また、各種ラインアップの中から、最適なシステムを選定できるとしている。

石井 一志