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日本オラクルがWebLogic Server 12c R2を提供、Javaアプリの高い集約率を実現
（2016/2/17 11:52）
日本オラクル株式会社は16日、Javaアプリケーション基盤「Oracle WebLogic Server 12c R2」の提供を開始した。新たな機能として、マルチテナント・オプションによるサーバーの削減、システムのダウンタイムを最小限抑えることのできるコンティニュアス・アベイラビリティ（連続可用性）、開発生産性を向上する最新のJavaプラットフォームおよびDevOps対応などがある。
マルチテナント・オプション
マルチテナント・オプションでは、WebLogic Serverドメイン内にマイクロコンテナと呼ばれる領域を作成し、このマイクロコンテナごとに個別のアプリケーションを実行できる。これによって、WebLogic Serverドメイン内にアプリケーションごとの複数テナントを割り当てることが可能になり、物理/仮想サーバーの統合化を進め、データセンターの省スペース化やコスト削減を実現できるという。
Oracle 製品管理担当バイスプレジデントのマイク・リーマン氏は、「マルチテナント・オプションによって、集約率はこれまでの約3倍にできる。10パーティションが共有するJava VMの環境で集約検証を実施した結果、レスポンスが劣化することなく、メモリ使用量は微増するものの、CPU使用量は減少した。また、WebLogic Serverドメインの削減により、パッチ適用などの保守に関するコストも削減できる」と述べた。
マイクロコンテナで動作しているアプリケーションをzipでパッケージし、別のマイクロコンテナへ移行することもできる。リーマン氏は「マイクロコンテナによって、1クリックでプロビジョニング、エクスポート/インポートが実行可能で、オンプレミスとクラウド間での環境移行も容易になる」と自信をのぞかせた。
なお今回の発表にあわせて、日本オラクルは、マルチテナント・オプションの効果を事前検証するプログラムを無償で提供する。
連続可用性の向上によるシステムの停止時間を最小化
Oracle WebLogic Server 12c R2は、複数のデータセンター間で運用待機型のアクティブ－アクティブ構成やフェールオーバーに対応することで、遠隔地にあるデータセンター間でのトランザクション保護やオンラインでのパッチ適用を実現している。また、ライブマイグレーション機能により、実行中のテナントを動的にほかのWebLogic Serveドメインに移行できるようになった。
さらにZero Downtime Patchingによって、自動でアプリケーションにパッチの適用を実施することが可能で、適用時にエラーが発生した場合には自動的にロールバックすることもできる。
開発生産性の向上
開発生産の向上の観点では、Javaプラットフォームに「Java EE 7」との完全な互換性を持たせて「REST」「JSON」「JMS」「WebSocket」などに対応し、「Java SE 8」の認定を受けている。さらに、「Docker」「Maven」に加えて、ソフトウェア開発の自動化・効率化ツールである「Jenkins」「Arquillian」を使用した最新のDevOps手法をサポートしているという。
