「1人1台のBYOD」を始めた同志社中学校、端末管理に「MobiConnect」採用

　インヴェンティット株式会社は12日、クラウドからスマートデバイスを遠隔管理する「MobiConnect for Education」が、同志社中学校の学習用タブレット管理に採用されたと発表した。

　政府が2020年までに1人1台タブレット構想を進める中、同志社中学校では2010年の校舎移転に伴い、生徒が授業に合わせて教室を移動する「教科センター方式」を採り入れ、その施策の一環としてタブレット活用を組み合わせ、生徒がより主体的に学べる環境づくりをめざしている。

教科センター方式（出典：同志社中学校）

　同学校では、2012年にiPad 20台で実証実験を開始し、2013年度に40台のiPadを追加。2014年5月には新中学1年生293人にiPad miniを私物端末として購入してもらった。2014年運用時は無線LAN環境の構築を優先させ、2014年12月に「MobiConnect for Education」を導入して、端末管理を開始した。

　MobiConnect for Educationは、Android・iOS・Windowsタブレットに対応するMDM（モバイルデバイス管理）サービスで、端末・ポリシー管理、遠隔から各種一括設定、紛失時の情報漏えい防止といった基本的機能のほか、「i-FILTER」によるURLフィルタリング、ベリサイン電子証明書、マカフィーアンチウイルスといった他社との協業によるオプションも豊富に取りそろえている。価格は「BYOD Plan」が年間1200円/台から。

機能一覧

　同志社中学校では、2014年度から導入した「1人1台のiPad」を教科の学習やクラス活動に活用している。端末導入当初は、管理用のMacBookと大型USBハブにiPadを1台ずつ接続して、Apple Configuratorで設定を行っていた。しかし、この方法ではOSやアプリのアップデート、校内インフラの整備、設定の見直しなどの度に全てのiPadを回収し1台1台作業しなければならず、運用の非効率さが課題となっていた。2014年12月から約300台のiPadでMobiConnect for Educationの運用を開始し、現在では作業の効率化を図り、管理部門の負荷軽減を実現しているという。

　また、生徒の個人端末に学校やクラス担任からのメッセージを配信できるプラスαの機能も備わっており、「MobiConnect for Educationによって、タブレットの「管理」だけでなく、「活用」の効果を発揮できると確信している」と、同校 図書・情報教育部主任の反田任氏は語る。