ストレージ出荷容量の73％を「ファイルベース」が占める－IDC Japan予測

国内ディスクストレージシステム市場 ファイルベース/ブロックベース別出荷容量実績と予測、2005年～2014年（出典：IDC Japan）

　IDC Japan株式会社は18日、国内ファイルストレージ需要動向を発表した。これによると、国内ディスクストレージシステム出荷容量に占めるファイルベースの容量構成比は、2005年の34.2％から2009年には42.1％となり、2011年にはブロックベースの容量を上回る見込み。2014年には73.4％まで達することが予測されるという。

　2009年の国内ディスクストレージシステム（外付け型・内蔵型の合計）出荷容量は、前年比5.4％増の599.9PB。このうち、ファイルベースの出荷容量は252.5PB（前年比12.9％）、ブロックベースの出荷容量は347.4PB（前年比0.5％）だった。

　同年の売上高は、国内企業の投資抑制の影響で前年比25.4％減の大幅なマイナス成長だったが、出荷容量はファイルベース容量の伸びによりプラス成長となった。2010年以降も、ファイルベース容量は増加し、2011年にはブロックベース容量を上回ると予測される。

　ファイルベース容量の急激な増加の背景には、テキスト、イメージ、オーディオ、ビデオなど生成されるファイルデータの多様化とデータ個数の増大があったが、2010年以降は、ファイルサイズの大型化傾向も加わるだろうとしている。

　昨今、ファイルデータの増加とともに、その管理方法に対する課題も多様化・複雑化し、特に「データ量増大への対応」「バックアップの効率化」「分散化しているデータの一元管理」が課題の上位を占めている。今後は、ファイル仮想化、重複排除、データの自動仕分け、階層型管理、データ保護、アーカイブなど「ファイルデータ管理においても大容量を効率的に管理する技術」に対する需要が高まると予測している。

　同社ストレージシステムマーケットアナリストの高松亜由智氏は「ストレージベンダーは、製品・ソリューションを単独に販売するのではなく、ファイルストレージ管理に関する全体的なフレームワークを構築して、ユーザーやパートナーに提示していくことが必要になる」と述べている。