国内エンタープライズストレージ市場、2015年第3四半期は前年同期比1.4％減

　IDC Japan株式会社は5日、2015年第3四半期（7～9月）の国内エンタープライズストレージシステムの売上額実績を発表した。

　2015年第3四半期の国内エンタープライズストレージシステム売上額は631億1900万円で、前年同期比1.4％減となった。売上額の内訳は、外付型が466億5800万円、サーバー内蔵型が131億5900万円、ODMからクラウドサービスプロバイダーなどのユーザー企業が直接サーバーを発注するODMダイレクトが33億200万円。外付型とODMダイレクトはプラス成長だったが、内蔵型がマイナス成長となり、全体でも前年同期比でマイナス成長となった。また、ODMダイレクトの規模はまだ小さいものの、グローバルクラウドサービスプロバイダーの国内拠点のほか、国内クラウドサービスプロバイダーでも導入が進みつつあるとしている。

　クラス別の売上額は、システム価格3000万円以上のハイエンドが133億3700万円（前年同期比9.9％増）、500万円～3000万円未満のミッドレンジが162億300万円で（同4.6％減）、500万円未満のローエンドが171億1800万円（同0.9％増）。ハイエンドの高成長には、メインフレーム向けの成長とともにオープンシステム向けでの更改案件が寄与したという。

国内外付型エンタープライズストレージシステム市場、クラス別売上額構成比、2015年第3四半期（出典：IDC Japan）

　外付型エンタープライズストレージシステムの売上額は前年同期比1.2％増となっており、セグメント別の内訳は、メインフレーム向けが61億900万円（前年同期比1.3％増）、UNIX、Windows、Linuxなどのオープンシステムおよびその他OS向けが405億4900万円（同1.2％増）。メインフレーム向けは、2015年第1四半期、第2四半期で官公庁と金融で大型更新案件の影響で2期連続2桁成長となりましたが、第3四半期も金融などで大型案件があった。オープンシステム／その他OS向けは、サーバー仮想化やVDI（Virtual Desktop Infrastructure ）などの仮想化環境向けやクラウドインフラ向けで需要拡大が続いているほか、オールフラッシュストレージが本格的な成長を始めていると分析している。

　2015年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム出荷額は443億7600万円で、サプライヤー別出荷額の上位5社は、日立製作所（シェア19.1％）、EMC（15.1％）、富士通（13.2％）、NEC（9.8％）、IBM（9.3％）の順。

　IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ／IPDS／PCs グループディレクターの森山正秋氏は、「2015年第3四半期はオールフラッシュアレイが高成長を記録するなど、国内企業のストレージインフラに対する支出パターンの変化が見られた。サプライヤーはこうした変化に対応した製品戦略やパートナー戦略の強化が求められる」とコメントしている。