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異機種混在環境の国内企業は43.3％、規模が大きいほど比率は上昇～IDC Japan調査
（2014/11/27 16:35）
IDC Japan株式会社は27日、国内企業の異機種混在環境の実態と課題の調査結果を発表した。
それによると、x86サーバー、RISC＆IA64サーバー、メインフレーム、ビジネスサーバーといった異機種混在環境を利用している企業は43.3％。また、従業員規模が大きくなるほど、x86サーバー、UNIXサーバー、メインフレームやビジネスサーバーのすべてを導入している企業の比率が高くなり、従業員規模2500人以上の企業では、3割以上の企業が該当するという。
こうした異機種混在環境の企業では、それぞれのシステムに精通したITスタッフを抱え、教育し続ける必要があるほか、それぞれのシステムに関して技術動向や製品動向に関する知識を蓄えたり、修正パッチが出るたびに適用すべきか否かの判断を行ったりする必要もある。そのような理由から、結果的に、ITスタッフに対する既存システムの運用管理負荷が高くなるため、IDC Japanでは、統合型システム（インテグレーテッドシステム）の導入が、ITスタッフの負荷軽減に効果を発揮すると指摘している。
その一方で、インテグレーテッドシステムの導入によってITスタッフの作業負荷と時間が軽減されても、新たな業務へ取り組むには、ITスタッフのスキルチェンジを図る必要があることから、空いた時間を何に振り向けるのか、といった課題に直面するケースもあるという。
このような状況を踏まえ、IDC Japan サーバー グループマネージャーの福冨里志氏は、「ITベンダーは自社顧客ベースにおける異機種混在状況を網羅的に把握し、導入状況に応じて分類すべき。その上で、分類に応じて、パターン化した戦略/戦術を強化すべきである。その際、ユーザー企業のIT部門のスキルセットをどこに向かわせるか、といった点が顧客とWin-Winの関係を維持する上で重要になる」という点を指摘した。
