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国内外付型エンタープライズストレージはオールフラッシュへの移行進む～IDC Japan調査
導入に慎重だった国内金融機関の基幹系・勘定系でも採用
2017年10月11日 13:17
IDC Japan株式会社は11日、国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額（Value）実績について、2017年第2四半期（4月～6月）の調査結果を発表した。それによると、支出額は前年同期比9.6％減の383億300万円になった。
セグメント別内訳を見ると、メインフレーム向けが前年同期比13.5％減の40億8200万円、オープンシステム向けが同9.2％減の342億2200万円で、いずれもマイナス成長となった。メインフレーム向けは2015年の大型更新のピーク以降に支出が低迷。オープンシステム向けは、ミッドレンジとローエンドの落ち込みが影響したという。
また、搭載メディアのHDDからフラッシュへの移行もより進展しているとのこと。オールフラッシュアレイ（AFA）は前年同期比111.6％増の79億8200万円と大幅に増加したが、ハイブリッドフラッシュアレイ（HFA）は同22.7％減の116億800万円、オールハードディスクアレイ（HDD）は同20.7％減の187億1300万円と落ち込んだ。
この結果、2017年第2四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額において、AFAの占める比率が前年同期の8.9％から20.8％へと上昇している。
なお、AFAはプライマリストレージとしての採用が進みつつあり、今期は、従来AFAの導入に慎重であった国内金融機関の基幹系や勘定系のシステムでも採用されているという。IDC Japanでは、AFAの導入実績が増加したことに伴って、AFAへの信頼性が十分に高まったことが背景にあると分析している。
また、ベンダー別に売上額シェアを見ると、上位3社は日立（シェア21.6％）、IBM（同13.9％）、富士通（同11.3％）となっている。
