GMOインターネット、トークンの取引所を構築できる「トークントレーダー」を公開

　GMOインターネット株式会社は8日、ブロックチェーンを利用したプログラムをオープンソースで公開する「GMOブロックチェーン オープンソース提供プロジェクト」（GMOブロックチェーンOSS）において、第2弾の「トークントレーダー」を同日より公開すると発表した。

　「トークントレーダー」は、第三者機関にトークンを渡すことなくさまざまなトークンのトレード（交換取引）を行える取引所を作成するためのシステム。

　従来の中央集権的な第三者機関が運営する取引所でトレードを行う場合、トレーダーは取引所内に専用の口座を開設してトークンを移動させ、取引所がトレーダー間のトレード（トークンの交換）を行う必要があるという。

　これに対して「トークントレーダー」に基づいた取引所は、トークンのトレード契約の仲介を行うのみで、トークンの交換処理はトレーダー間の契約成立を受け、ブロックチェーン上の両者の口座で自動執行される。

　このためトレーダーは、手数料などの取引コストが削減できるほか各取引所に専用口座を開設したり、トークンを移動させたりする必要なく、安全な取引環境を実現可能とした。また、ブロックチェーン上のトレーダーの口座は、トレーダー自身が保有する固有の鍵によって管理されているため、取引所の不正アクセスによって口座内の資産が盗まれてしまうといった事態も防げるとしている。

　なおシステムは、イーサリアム（Ethereum）の分散型トレードプロトコル「SWAP」のホワイトペーパーを参考に開発してされているとのこと。ただし、このホワイトペーパーでは完全なP2P下でのトレード方式を提言しているものの、「トークントレーダー」では、トレードの際にIndexer（＝取引所）を挟む方式を採用した。GMOインターネットでは、完全なP2Pにせず、あえて取引所がトレードの成否確認を行える仕組みにすることで、売主の信頼性の担保や、「板情報」の更新などを取引所が的確に行えるとしている。

　またブロックチェーンでは、トレード処理をブロックチェーン上に記録するたびに、仮想通貨による費用の支払いが求められるが、トレーダーや取引所が仮想通貨を常時保有・管理することはまだ一般的ではない。そこで、ブロックチェーンへの記録にかかる費用をサービス提供者が日本円などでまとめて代払いできる機能を用意した。

　トークンについては、イーサリアムが提唱している標準仕様「ERC20」に準拠しているので、ERC20に基づいて発行されたトークンは、すべてこのシステムで構築した取引所で取り扱いできるとのこと。