ニュース
電力キャパシティの低い旧型データセンターの稼働率が低下傾向、余剰キャパシティの削減が課題に～IDC Japan
2016年12月9日 12:17
IDC Japan株式会社は8日、2016年の国内データセンター電力キャパシティ調査結果を発表した。
この調査は、国内データセンターのキャパシティを、センター内に設置されるICT機器への電力供給能力で推計したもの。同社では、国内事業者データセンターに収容可能なサーバーラック1本あたりの電力キャパシティを、2016年末時点の平均値で2.87kVA（1kVAはほぼ1kWに相当）と推定している。
データセンターの竣工年代別に見ると、1999年以前に竣工したデータセンターではラックあたり平均1.35kVA、2000年～2009年に竣工したデータセンターではラックあたり平均2.62kVA、2010年以後に竣工したデータセンターではラックあたり平均6.02kVAとなり、新しいデータセンターほど、電力供給能力が大きくなっていることがわかるという。
この理由としてIDC Japanは、サーバー処理能力の向上による小型化の傾向が強くなっていることに加え、2000年代後半から、仮想化によるサーバー統合／集約やクラウド環境利用拡大を受けてラック内のサーバー集約度が高まり、面積あたりの消費電力が増大していることを挙げている。
こうしたことから、サーバー統合やクラウド環境を利用するためには、古いデータセンターの電力キャパシティは適さず、電力供給能力が高いデータセンターを使用する必要があるとのこと。
従来、古いデータセンターで運用されてきたICT機器は、次々に新しいデータセンターへ移設されつつあるため、最新のデータセンターに対する需要が伸びる一方、古いデータセンターの稼働率が低下し、データセンター事業者にとっての収益力も低下していると指摘している。
