日商エレ、ICTインフラに隠れたサイバー攻撃を可視化する「潜伏脅威診断サービス」

　日商エレクトロニクス株式会社（以下、日商エレ）は14日、ICTインフラに隠れたサイバー攻撃を可視化する「潜伏脅威診断サービス」を発表した。同日より提供開始している。

　「潜伏脅威診断サービス」は、日商エレが販売している米Vectra Networksの標的型攻撃可視化ソリューション「Xシリーズ」を活用し、LAN内のトラフィックを一定期間モニタリングすることで、企業インフラ内に潜伏した脅威を調査／診断するサービス。

　クライアントレスで動作するXシリーズを利用することにより、企業のインフラ環境へ与える影響を最小限に止めつつ、潜伏した脅威を診断できるほか、LAN内に存在するホストやそのOSの種類にかかわらず可視化を行えるとした。また、10Gbpsポートでのモニタリングにも対応しており、トラフィック量の多い環境にも対応可能という。

　調査後は、専門のセキュリティアナリストが監視結果を分析の上、対策の提案を含めた診断レポートを提供する。なお、すでにPoCを行った複数の企業では、すべてのケースで1～8件の潜伏脅威が検出されたとのこと。

　参考価格は、1回あたり75万円（税別）から。日商エレでは、2018年度に20件、2020年度には50件の導入を目標としている。