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日本オラクル、教育機関向けのIT技術者育成支援「Oracle Academy」を刷新

無償会員制度の導入や中高生向けプログラム提供などを実施

 日本オラクル株式会社は2日、教育機関向けのIT技術者育成支援プログラム「Oracle Academy」を刷新すると発表した。無償会員制度を導入するほか、最新技術に対応したトレーニングコースや高校・中学を対象にした自主学習カリキュラムを提供開始する。

 「Oracle Academy」は、IT技術者育成のためのコンテンツやプログラムを教育機関向けに提供しているサービス。学生を対象に、Javaやリレーショナルデータベースなど企業システムやコンシューマITに従事する際に役立つ基本技術の知識、スキルの習得を支援している。

 特徴は、IT企業が提供する製品やツールの使い方ではなく、特定企業に依存しないITの基礎となる技術の習得、知識の取得を促している点。また、教育支援を行っている技術やスキルはグローバルで通用するものであるため、日本の国際競争力向上のために必要不可欠な、グローバルに活躍できるIT人材の育成にも貢献しているという。

 日本では2002年より開始され、主にOracle DatabaseとJavaの技術者育成を中心としたプログラム提供を行ってきたが、今回の刷新により、IT人材育成支援においても、クラウドによって日本のIT業界に革新をもたらすための日本オラクルの戦略「POCO(Power of Cloud by Oracle)」を推進するとのこと。

 具体的には、まず、従来必要だった約6万円の年会費を無償化し、無料会員制度によるOracle Academyの各種プログラム提供を開始する。あわせて、団体による入会のみだった点をあらため、今後は個人による入会も受け付けるとのこと。Oracle Academyの会員になることで、主にデータベースなどのソフトウェアの無償利用、教員や学生向けの学習用の映像コンテンツが無料視聴といったメリットを得られるほか、講座の受講料や認定資格試験受験料の学生割引なども提供されるとした。

 さらに新しいOracle Academyでは、高校生、中学生を対象にしたカリキュラムを開発。高校生向けには、フリーの開発ツール「Greenfoot」を用いて、Java言語によるプログラミング学習を通じたゲーム開発を行うカリキュラム、中学生向けには、フリーの開発ルーム「Alice」を使ってあらかじめ設定されているひな形のプログラムを、各自で組み合わせてCG制作を行うカリキュラムを用意している。

 このほか、ビッグデータ、IoTやクラウドなど最新技術について学べるプログラムの拡充も図る。例えば、ビッグデータ解析に必要な知識を習得するコース「ビッグデータ・サイエンス・ブートキャンプ」や、クラウドサービスのエキスパートによってクラウドコンピューティングの基礎を学習するコースなどを、大学や研究機関などの高等教育機関向けに提供するとしている。

石井 一志