国内Software-Defined Storageの需要動向、認知度は徐々に向上～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は7日、Software-Defined Storageの国内市場の需要動向について、ユーザー調査に基づく分析を発表した。

　IDCでは、Software-Defined Storageを「容易に入手可能な（カスタマイズされていない）コンポーネントによって構成されたコモディティハードウェアを前提とし、その上に搭載されたソフトウェアスタックによってストレージ機能のフルセットを提供するプラットフォーム」と定義。調査では、Software-Defined Storageに対する認知度、将来の利用意向、選択の条件、期待するメリット、価格感度などの設問を通して、今後の需要を予測するとともに、市場開拓に必要な留意点についての分析を行っている。

　ユーザー調査では、Software-Defined Storageの認知度はまだ十分に高いとは言えないが、2014年の調査との比較では、国内企業ユーザーにおける認知は徐々に向上していると説明。企業規模別では、従業員規模が1万人を超えると認知傾向が大きく向上するとしている。

　利用意向については、Software-Defined Storageの中でも、「コモディティサーバーを多数並べて、ソフトウェアでスケールアウト型に構成するアーキテクチャ」の利用について、前向きなユーザーが全般的に多い。また、Software-Defined Storageの評価や検討が進み、導入するか否かの姿勢をはっきりさせるユーザーが増えたという。

　IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は、「Software-Defined Storageに対するエンタープライズユーザーの認知は向上しつつあるが、まだ十分な理解が広まったと言える状況には達していない。また、市場でも有力なエコシステムを形成しそうな求心力を発揮している製品が登場してはおらず、各社は有利なポジションを占めるための競争を繰り広げている。しかし今後は、ビッグデータ分析をサポートする大容量ストレージとして、さらにはビジネスの迅速化を図るためのインフラ自動運用のコア技術として、Software-Defined Storageの重要性が増していくことは確実であり、ストレージ市場の中で主要な製品セグメントの一つとなっていくであろう」と分析している。