MSYS、米Vidyoのビデオ会議システムを販売　月額課金のSaaS型でも提供

　丸紅情報システムズ株式会社（以下、MSYS）は25日、ビデオ会議システムを開発・販売する米Vidyo（ヴィディオ）と、国内での販売代理店契約を締結したと発表した。同社のビデオ会議システム「Vidyo」の取り扱いを開始するほか、独自サービスの「Vidyoクラウド」を提供開始するという。

　Vidyoは、PC・スマートフォン・タブレット・専用端末のマルチデバイスに対応したビデオ会議システム。世界で3000社以上の企業に導入された実績があり、米国統合医療ネットワークの36％で遠隔医療に採用されるなど、医療業界で実績があるとのこと。特許取得済みの独自技術「Adaptive Video Layering」によって、利用端末・ネットワーク環境にあわせ動的に品質を最適化できるのが特徴で、既存のネットワークインフラ上で4Kの高精細解像度にも対応できるという。

　また、トランスコーディングを行わない分散型のアーキテクチャ「Vidyo Router」を使用し、それぞれの端末がつながるネットワーク環境を常に把握して、映像品質を動的に最適化する仕組みのため、旧来のビデオ会議システムで必要だった中継装置（MCU：Multipoint Control Unit）が不要。MCU上での処理遅延や品質劣化が起こらないほか、コスト面でも優位とした。なおVidyo Routerは、アプライアンス形態に加えて、仮想サーバー上に環境を構築できるソフトウェア形態でも提供される。

　さらに、Webサイトやモバイルアプリ、業務システムと連携するためのAPIを公開しているため、さまざまなアプリケーションへの組み込み、連携が可能。企業内にある業務アプリケーションとテレビ会議との連携だけでなく、Vidyoの技術を用いた動画によるリアルタイムな情報提供機能を、企業のWebサイトやスマートフォンアプリ上に組み込むといった、さまざまな応用が可能とした。

　MSYSでは、こうした特長を生かして、単なる販売にとどまらず、ソリューションとしての提供を行うとのことだ。

　あわせて今回、丸紅グループのデータセンターに収容したVidyoをマルチテナント型で提供するクラウドサービスも開始する。課金は、最大同時アクセスユーザー数に応じた月額料金形式で、オンプレスで構築する場合と同様に、アプリケーションへの組み込み・連携にも対応する。

　MSYSは、一般企業に加えて、遠隔医療に取り組む医療機関・大学病院などへ向けてVidyoを販売し、今後3年間に15億円の売り上げを目指す。