NTTソフトウェア、「TrustShelter」シリーズに「セキュリティ自動診断」など3サービスを追加

　NTTソフトウェア株式会社は、企業・団体などをサイバー攻撃の脅威から守るセキュリティサービス「TrustShelter」のラインナップとして、「セキュリティ自動診断サービス」「脆弱性対処支援サービス」「不正通信可視化サービス」の3サービスを追加し、12月1日から順次販売を開始する。

　NTTソフトウェアでは、「企業のセキュリティを継続的に維持する」ことをコンセプトに3つのサービスを追加。これまで、システム導入が必要なことからなかなか実施に踏み切れなかったサイバー攻撃対策を、サービス型で提供することでタイムリーかつ低価格で導入できるとしている。

　「セキュリティ自動診断サービス（TrustShelter/ST）」は、顧客のウェブアプリケーションをセキュリティの観点からチェックするサービス。従来のTrustShelter/STでは、技術者によるウェブセキュリティ診断のみを提供していたが、新たに開発した自動診断システムをサービス追加し、ラインナップを強化した。

　既知の脆弱性全体を対象に、その影響がウェブアプリケーションにあるかを明らかにする「スタンダード診断」、重大な脆弱性が公表された際に、その影響がウェブアプリケーションにあるかを明らかにする「セレクト診断」、サーバーに対してサイバー攻撃が行われた痕跡があるかを明らかにする「サイバー攻撃痕跡診断」の各診断を提供。サービスは、申し込み後すぐに利用が可能となる。

　提供開始は12月1日予定。価格は、スタンダード診断が1回50万円から、セレクト診断が1回5万円から、サイバー攻撃痕跡診断が1回5万円から。

　「脆弱性対処支援サービス（TrustShelter/VA）」は、Windows、LinuxなどのOSやミドルウェアなどで、毎日発生する大量の脆弱性情報の中から、特に顧客のシステムに関係する重要情報を配信し、脆弱性管理を支援するサービス。

　顧客に応じた脆弱性情報に関する対処・回避方法を常に提供することで、システム運用者は毎日変化する企業システムのセキュリティリスクの状況を把握できる。提供開始は2016年1月予定。価格は年額10万円から。

　｢不正通信可視化サービス（TrustShelter/LM）」は、マルウェア感染や情報漏えいなどのセキュリティリスク拡大を防止するため、社外のウェブサイトやサーバーへの不正な通信を監視し、疑わしい通信の全貌（社内の不正通信発生数や種類、利用者など）を一目で把握できるサービス。

　顧客のネットワーク内に分析装置を設置するだけで利用が可能。提供開始は2016年1月予定。価格は年額35万円から。

　NTTソフトウェアでは、今後3年間で3億円の売上を見込む。