ヤマハ、31カ国・1万2000名が利用する情報基盤にOffice 365を採用

　ヤマハ株式会社は27日、日本マイクロソフトのクラウドサービスであるOffice 365を活用したグローバル情報基盤を導入すると発表した。31カ国、約1万2000名の社員が利用する大規模事例で、導入と24時間365日の多言語サポートなどをNECが担当。稼働は12月より開始する予定という。

　ヤマハではこれまで、Lotus Notesを用いた情報基盤を利用してきたが、取引先を含めたタイムリーな情報共有、モバイル活用といった昨今のニーズへの対応や、運用コストの削減を目指し、情報基盤の刷新を決断。複数のソリューションを検討した結果、Office 365を採用したという。

　決め手になったのは、企業利用における運用のしやすさ、中国からの利用実績、Microsoft Officeとの高い親和性などで、新たな情報基盤の導入により、ヤマハでは、相手の状態に応じた最適な手段によるコミュニケーション、海外の社員や取引先などとのWeb会議や安全な文書共有、移動中におけるスマートフォンからの各種機能の利用などを実現するとのこと。

　なお、ヤマハではあわせて、自社製品の会議用マイクスピーカー「PJPシリーズ」を活用し、クリアな音声による遠隔会議によって、グローバルでのコミュニケーションの円滑化を図るとしている。