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国内ストレージソフトウェア市場、2019年には1000億円規模に〜IDC Japan調査

 IDC Japan株式会社は21日、国内ストレージソフトウェア市場の2015年上半期の売上実績と、2015年〜2019年の予測を発表した。2015年上半期の国内ストレージソフトウェアの売上は427億3200万円(前年比5.0%増)と推計。2015年通期の売上は867億6000万円、2014年〜2019年の年間平均成長率は4.2%で、2019年の市場規模は1019億6800万円に拡大すると予測している。

国内ストレージソフトウェア市場 売上実績および予測:2014年〜2019年(出展:IDC Japan)

 2015年上半期の市場拡大要因については、ITインフラの運用効率化/自動化への要求が高まっていることと、ソーシャルやモバイル、IoTなどの活用に取り組むユーザーが増えたことからデータ量が飛躍的に増えていることを挙げている。また、データ保護や可用性対策への支出も堅調で、大企業を中心に災害対策の強化も進んでいるという。

 ただし、堅調な需要とは裏腹に、ストレージソフトウェアの供給サイド、特にストレージシステムのベンダーから提供されているストレージソフトウェアの動向には、不確定要素が見えていると指摘。ベンダーがより高度な機能をソフトウェアとして提供し続けることが確実である一方、ベンダーがストレージビジネス全体の競争力強化を考慮した場合には、ストレージソフトウェアのスイート化や標準搭載が増える可能性があり、その場合にはストレージソフトウェアとしての売上は下がるだろうとしている。

 IDC Japanエンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は、「デジタルトランスフォーメーションに成功し、競争力を増す企業が増えていく中で、多くの国内ユーザーはデータ活用の促進を図るであろう。これまでとはスケールの異なる大容量データを扱う企業も増え、ストレージインフラはソフトウェアを高度に利用した洗練された仕組みへと改革されるとみられる。また、Software-Defined Infrastructureを志向し、運用の自動化を進めるユーザーが増えることもストレージソフトウェア機能のニーズを高めるが、統合的なIT管理ソフトウェアで提供される機能を利用するユーザーも出てくることで、製品の選択は多様化するであろう」と分析している。

(三柳 英樹)