国内エンタープライズストレージシステム、2019年には2808億円規模に～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は16日、国内エンタープライズストレージシステムの2019年までの産業分野別予測を発表した。市場の2014年～2019年の年間平均成長率は2.0％で、2019年の市場規模は2808億7000万円に達すると予測している。

　IDC Japanでは、エンタープライズストレージシステム市場に、外付型ストレージシステムとサーバー内蔵型ストレージシステム、データセンター事業者などが自社のデータセンターの仕様にあったカスタム製品を製造事業者から直接調達するODM Directを含めている。

　エンタープライズストレージシステム市場の国内市場規模は、2014年が2542億1900万円で、2015年は前年比7.0％増の2720億3900万円となる見込み。2015年の産業分野別の内訳は、製造18.0％、金融17.6％、情報サービス14.9％、通信／メディア13.2％、官公庁13.2％で、上位5つの産業分野で全体の76.8％を占める。

国内エンタープライズストレージシステム（外付型、サーバー内蔵型、ODM Direct）　主要産業分野別 支出額構成比、2015年見込み（出展：IDC Japan）

　2019年の国内市場規模は2808億7000万円に達し、その産業分野別の内訳は、製造17.8％、金融17.2％、情報サービス16.8％、通信／メディア14.8％、官公庁10.4％と予測。上位5つの産業分野の合計は76.9％で、市場における上位5つの産業分野は2015年と変わらない。

　ただし、2014～2019年の成長率は産業分野により大きく異なり、中でも成長率が最も高いのは情報サービスで、年平均成長率は6.3％になると予測。情報サービスで高い成長が見込まれるのは、国内企業のクラウドサービス利用の拡大や、モバイルやソーシャルビジネスの利用拡大に伴い、それを支えるサービスプロバイダーのストレージインフラ支出が増加し続けると予測されるためとしている。

　IDC Japanでは、「情報サービスのストレージ支出の伸びは全産業分野の中で最も高い。しかし、その支出パターンは、従来の外付型ストレージシステム主体から、Software-Defined Storageの採用拡大に伴い、サーバー内蔵型ストレージシステムやODM Directの採用が増加する。こうした変化は、中／長期的にはその他の産業分野のストレージ支出パターンにも影響を及ぼすと考えられる」と分析している。