マクニカネットワークス、企業への攻撃について脅威レベルを無償判定する「Mpression Threat Intelligence Platform」

　マクニカネットワークス株式会社は31日、企業に対するサイバー攻撃に対して、脅威レベルを無償判定するサイバーセキュリティサービス「Mpression Threat Intelligence Platform」の提供を開始した。

　Mpression Threat Intelligence Platformは、専用ポータルで疑わしいファイルやURL/FQDN/IPアドレスを検索することで、「標的型攻撃」かどうかの観点で脅威インテリジェンスを照合し、脅威レベルを即時に無償で判定する。この判定結果から、対処の緊急度を迅速に判断できる。

　脅威インテリジェンスには、マクニカネットワークス独自のデータに加え、複数の外部データを活用。一度の検索で複数の脅威インテリジェンスとの照合結果を得られる。また、調査対象に関する脅威情報の追加の有無を確認するために、1カ月に1回、自動的に再照合を1年間継続して行うサービスも含まれており、脅威レベルが上がった際にはアラートを送付する。

　専用ポータル上での脅威レベルの判定は無償（要事前登録）で、マクニカネットワークスのアナリストによる追加調査は年額180万円（税別）から。最少チケットプランでは、年間30個の検体まで調査可能。

　マクニカネットワークスでは、サイバー攻撃が急増している中、インシデント発生時に素早く適切な対処を行うためには、まず自社がさらされている脅威が「ばらまき型の攻撃」か「標的型攻撃」か、もしくは「APT（Advanced Persistent Threat／高度サイバー攻撃）」といった脅威レベルを把握することが非常に重要だと説明。Mpression Threat Intelligence Platformを利用することで、迅速に脅威レベルを把握し、対処完了までの時間短縮に役立てられるとしている。