PFU、さまざまなリスクに早期対処するセキュリティアプライアンス「iNetSec SF」

　株式会社PFUは9日、セキュリティ対策製品およびサービスを順次強化、拡充すると発表した。従来製品「iNetSec Smart Finder」「iNetSec Intra Wall」の後継としてIT機器リスク対処アプライアンス「iNetSec SF」を販売開始するほか、「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」の強化などを実施する。

　新製品・サービスのうちiNetSec SFは、PC、スマートフォン、プリンタ、Webカメラなど、ネットワークに接続される機器の把握や遮断、利用者による利用申請などを一元的に管理するソリューション。従来は、私物端末の持ち込み、マルウェア感染、セキュリティパッチの未適用、禁止アプリケーションの利用など、リスクに応じてさまざまな対策製品を導入し、発見されたリスクごとに対処する必要があったが、iNetSec SFではそうしたリスクへの対処を一元化できる点が特徴という。

　具体的には、他社製品を含む、さまざまなセキュリティ対策製品で発見されたリスクのある端末をネットワークから遮断し、迅速な対処を実現。また、機能追加ライセンスを導入すると、マルウェアの検知や、最新のセキュリティパッチ未適用端末のネットワーク遮断なども、iNetSec SFだけで可能になるとのこと。

　さらに、登録されていないなどの理由で利用中の機器が遮断された場合、遮断された機器から直接利用申請を行い、管理者の申請を経てネットワークに接続できる利用申請機能も用意された。

　製品は、IT機器の見える化やリスクのある端末の排除を担当する「センサー」アプライアンスと、センサーを統合管理する「マネージャー」ソフトウェアから構成される。センサーはタグVLAN構成の場合、32VLANまで管理でき、監視するスイッチのアクセスポート（またはトランクポート）に接続して利用する。

　価格（税別）は、「iNetSec SF V1.0 マネージャー」が24万円、「iNetSec SF 510センサー」が18万円、「iNetSec SF 510センサー ラックマウントキット」が3万5000円、「iNetSec SF 追加セグメントライセンス」が3万5000円から。6月30日の出荷開始を予定する。

　一方、今回強化される「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」は、標的型攻撃を早期に検知するとともに、日々のセキュリティ運用負担を軽減するため、専門知識を持ったエンジニアが24時間365日体制での監視を行うセキュリティ運用サービス。

　攻撃を検知した際には、PFUのSOC（Security Operation Center）からメールや電話による対応支援を行っているが、全国に拠点を持つような企業の場合、発生した場所によって迅速な対処が難しいことがあったという。

　そこで、PFUの全国120拠点のサービスエンジニアがマルウェア隔離などの支援を直接実施する、「オンサイト対処支援」メニューをサービスに追加した。5月9日より、サービスの契約ユーザーに対して提供開始する。

　なお、今回発表された製品・サービスは、5月10日～12日に東京ビッグサイトで開催される「情報セキュリティEXPO【春】」のPFUブースに出展されるとのこと。