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A10調査、首都圏上場企業の約半数がクラウドグループウェアを導入も、導入企業の3割が遅延を経験または懸念
2017年1月11日 17:54
A10ネットワークス株式会社（以下、A10）は11日、首都圏の上場企業150社を対象に実施した「クラウド型グループウェアの利用動向に関する調査」の結果を公表した。
調査は、A10が「一都三県の100億円以上の売上のある上場企業150社」のネットワーク担当者にヒアリングを行い、クラウドグループウェアの導入状況と、それに伴うネットワークにおける問題点を調べるために実施したもの。
調査によると、対象企業150社のうち約半数（46％）がクラウドグループウェアを導入し、未導入と回答した企業もそのうちの22％が導入を検討していると回答しており、大企業においてもクラウドグループウェアの活用が進んでいる。調査を行った中で、最も導入が多かったクラウドグループウェアはOffice 365で、導入企業の約3分の1が利用している。
A10では、クラウドグループウェアの導入は、生産性の向上やコストの削減、働き方改革の実現など、さまざまなメリットがある一方で、社内ネットワークに大きな負荷を与える場合があると指摘。ネットワークへの負荷により、利用しているグループウェアや従来から利用しているアプリケーションの遅延、社内ネットワーク全体のパフォーマンスの低下が発生する可能性があるとしている。
今回の調査でも、クラウドグループウェアを導入していると回答した企業のうち約3割の企業が、クラウドグループウェアおよび利用中のアプリケーションの遅延を経験している（12％）、または将来的な遅延の発生を懸念している（23％）と回答している。同じく、クラウドグループウェアを導入している企業のうち、16％の企業がネットワーク全体のパフォーマンスの低下を経験したと回答している。
