4月30日にサポート終了の「Java 7」、利用率はいまだに約4割、最新版へのバージョンアップを

　「Java 7」のサポートが4月30日に終了する一方で、トレンドマイクロ株式会社の調査によると、Java 7の利用率は全世界で4割以上となっているという。同社では、ユーザーに「Java 8」へのバージョンアップを呼び掛けている。

　Javaは1995年の提供開始以来、バージョンアップを重ねており、現在は「Java 8」が最新バージョン。Javaを提供しているOracleでは、前バージョンの「Java 7」についてはサポートを2015年4月30日で終了することを発表しており、以後は新たに脆弱性が発見された場合でも一般には修正パッチが提供されなくなる。

　トレンドマイクロが2015年1月20日～2月19日に行った調査では、トレンドマイクロの個人向けセキュリティ製品の利用者で、システム情報を送信することに同意している全世界のユーザー39万7857人のうち、Java 8の利用率は20.6％であるのに対し、Java 7の利用率は44.5％と、4割以上が依然としてJava 7を利用していた。

　日本国内のユーザー（22万421人）に限った調査でも、Java 8の利用率は16.0％、Java 7の利用率は39.9％で、約4割が依然としてJava 7を利用している結果となった。

Javaバージョン別ユーザー数の割合（全世界）

Javaバージョン別ユーザー数の割合（日本国内）

　トレンドマイクロでは、2014年にはJavaのゼロデイ脆弱性は確認されなかったものの、Javaは脆弱性攻撃ツールであるエクスプロイトキットによる攻撃を頻繁に受けており、Javaなどの脆弱性を悪用して不正プログラムを送り込む攻撃が常態化していると説明。ユーザーに対して、Javaなどのアプリケーションを最新の状態に保つとともに、自身の使用しているアプリケーションのバージョンをチェックすることや、不審なサイトへのアクセスや怪しいメールの開封を控えることを呼び掛けている。

　トレンドマイクロのセキュリティ対策製品「ウイルスバスタークラウド」では、JavaとAdobe Readerのバージョンをチェックし、適用可能な修正プログラムがある場合、適用を促す機能を搭載している。また、Windows Update、Flash Playerの自動更新や、ファイアウォール機能のオン／オフ、Internet Explorerやユーザーアカウント制御セキュリティレベルをチェックし、推奨する設定に変更する機能を備えており、こうした機能も利用してシステムを最新の状態に保つよう呼び掛けている。