NEC、東京大学、NTT、早稲田大学の4者、IoT機器からクラウドへの通信量を削減する実証実験を開始

　日本電気株式会社（以下、NEC）、国立大学法人東京大学大学院情報学環 中尾研究室、日本電信電話株式会社（以下、NTT）、学校法人早稲田大学の4者は23日、IoT共通基盤を共同で開発し、IoT機器と共通基盤間における重要通信保護に関する実証実験を2018年12月中旬から中国地方で開始したと発表した。

　この実証実験では、センサーデータをもとに、学習機能を用いて河川水位の予測モデルを作成。予測機能がこのモデルを用いて、河川のはんらん予測を行うアプリケーションを活用するという。

　平常時には、これらの機能はクラウド上で実行されるが、緊急時には、災害発生が予測される地域（重点地区）からの詳細なデータの収集に必要な通信帯域を確保するため、非重点地域における予測機能をIoTゲートウェイに移動させ、通信するデータ量を削減可能なことを実証するという。

　こうした仕組みが実現すれば、小規模な設備でも河川監視ができるようになることから、2級河川などにも展開可能になると期待されているとした。

　さらに、得られた予測結果はコンテンツ指向ネットワーク（ICN）技術を用いてユーザーに配信する。

　4者はこれまで、効率よく最適・動的にネットワークを活用可能なIoT共通基盤技術、および、その具体的アプリケーションの検討を行ってきており、現時点での試算では、約90％の通信量を削減できる見込みとした。

　なお、これらのシステムでは、中国地方に設置した各種センサーおよびIoTゲートウェイと、YRP横須賀リサーチパークに設置したクラウド環境、情報通信研究機構（NICT）が運用する大規模センサークラウド基盤テストベット（JOSE）を活用。実証は2018年12月中旬から2019年2月中旬までの期間に行われ、技術の有効性を評価する。

　この実証においてNECは、IoTアプリケーションを、サービス品質要件を充足するようにクラウドやIoTゲートウェイに配備するIoTシステム制御技術の研究開発を担当。東京大学は、IoTトラフィックを重要度別に分類し、互いの干渉が起こらないように制御するネットワークスライス技術の研究開発を実施する。

　またNTTは、防災・減災に必要となる河川の水位予測をリアルタイムに行う河川水位予測技術の研究開発を、早稲田大学は、IoTセンサーやIoTゲートウェイからのデータ、コンテンツ映像を分散配置したエッジでキャッシュし、クライアントやデータセンターの要求に従ってリアルタイムにアクセス可能にするICN技術の研究開発を、それぞれ担当する。