IDC Japan、国内外付型ディスクストレージシステム市場 主要産業分野別の実績と予測を発表

2015年2月9日
IDC Japan株式会社

IT専門調査会社 IDC Japan 株式会社（所在地：東京都千代田区九段北1‐13‐5、代表取締役：竹内正人、Tel代表：03-3556-4760）は、国内外付型ディスクストレージシステム市場の産業分野別2014年上半期の実績と2018年までの予測を発表しました。これによると、2014年上半期の国内外付型ディスクストレージシステム市場の支出額は923億1,700万円となり、前年同期比2.1％増となりました。主要産業分野別の支出額構成比は、金融が20.0％、製造が17.1％、官公庁が15.1％となりました。構成比は、前年同期から金融が0.2ポイント上昇し、製造が1.8ポイント、官公庁が1.1ポイント低下しました。

2014年上半期は、主要10産業分野（金融、製造、小売／卸売、情報サービス、通信／メディア、教育、官公庁、医療、公共／公益、その他）のうち7産業分野が前年同期比プラス成長となりました。製造、官公庁、通信／メディアの3分野が前年同期比マイナス成長となりましたが、その他の産業分野がプラス成長となり、市場全体としてはプラス成長となりました。

IDCでは、2013年～2018年における国内外付型ディスクストレージシステム市場の年間平均成長率（CAGR：Compound Annual Growth Rate）を支出額で1.4％と予測しています。2014年～2018年の予測期間中、主要産業分野別では、通信／メディア、情報サービスが成長セグメントとなり、国内外付型ディスクストレージシステム市場の成長をけん引すると予測しています。クラウドサービスなどを提供するサービスプロバイダーへのIT支出のシフトや、各産業分野におけるビッグデータや大容量コンテンツ、またIoT（Internet of Things）関連データの増加による新たなストレージ支出の創出が成長の要因になると考えています。

IDC Japan ストレージシステムズ マーケットアナリストの宝出 幸久は「国内産業構造の中長期的な変化や、国内企業のIT支出パターンの変化が産業分野別のディスクストレージシステムの成長性に影響を及ぼしている。ストレージサプライヤーは、新しいストレージテクノロジーの台頭やクラウドサービスなどの外部リソースの活用といったストレージインフラの変革を踏まえ、自社の注力する産業分野を明確にすると共に産業分野別の戦略を構築し、ストレージビジネスの成長の軸としていくことが重要である」と分析しています。

今回の発表はIDCが発行したレポート「国内ディスクストレージシステム市場 産業分野別 2014年上半期の分析と2014年～2018年の予測」（J15520101）にその詳細が報告されています。本レポートでは、国内ディスクストレージシステム市場を17の産業分野に分類し、2012年上半期～2014年上半期の実績の分析と、2014年～2018年の市場規模の予測を行なっています。

（※詳細については IDC Japan へお問い合わせ下さい。）