学会研究会jpとトライフォー、「クラウド型 医療画像外部保管サービス」を提供

～医療画像のクラウド化により、インフラコスト削減と遠隔画像診断を可能に～

医療従事者のための総合医療ポータルサイトを運営する学会研究会jp株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：坂野 哲平、以下 学会研究会jp）は、株式会社トライフォー（本社：東京都中野区、代表取締役社長：広瀬 勝己、以下 トライフォー）と協業し、「クラウド型 医療画像外部保管サービス」の提供を開始したことをお知らせします。

厚生労働省が今年策定した「地域医療再生計画」でも、医療現場におけるIT活用の推進について提言されていたとおり、米国などで導入が加速する電子カルテの普及をはじめ、日本国内の病院・診療所においても医療ITの普及が必要不可欠となってきています。

学会研究会jpは、平成21年6月より医療従事者向け医療ポータルサイト「学会研究会jp」を運営し、計60の医療研究団体に既に導入され、約2万人の医療従事者の方々にご利用頂いており、トライフォーは、長年医療の現場で培ったノウハウを生かして、遠隔放射線診療システム、放射線レポート作成システムなど、より現場に最適な医療情報ソリューションを提供しています。

今回、両社が協業して提供する「クラウド型 医療画像外部保管サービス」は、病院・医療関連企業が膨大に保管している医療画像を院内サーバーからネットワーククラウドに移行させることにより、インフラコストの抑制と、医師が自宅から遠隔画像診断を行うことを可能とするため早期治療にも貢献して参ります。また、このネットワーククラウドは、医療画像と通信の標準規格であるDICOMに対応しているため、非常に汎用性が高く、他のネットワーク事業者のクラウドサービスとの連携も可能とします。既に京都府内の病院様に提供を開始しています。

今後は、当サービスの全国導入を目指し、トライフォーが病院・医療機関向けに、学会研究会jpがネットワーク事業者向けに支援を行い、医師不足が深刻化する地方都市での遠隔診断などにより、医療現場が抱える問題を払拭すべく社会貢献をして参ります。