法人向け国内タブレット市場、OSシェアはiOSが減少しWindowsが増加～IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は5日、国内法人向けタブレット市場の2015年の出荷台数実績およびOS別市場シェアを発表した。

　2015年の国内法人向けタブレット市場出荷台数は241万台で、前年比0.2％増とほぼ横ばいの状態となった。法人向けタブレット市場のOSシェアでは、iOSのシェアが2013年の46.5％から2015年には39.2％と減少する一方、Windowsのシェアが2013年の18.6％から2015年には25.1％と増加している。

国内法人向けタブレット市場 OS別出荷台数シェア：2013年～2015年（出展：IDC Japan）

　法人向けタブレットは、企業などで電子メールやスケジュール管理などのコミュニケーションやプレゼンテーションのツールとして導入されてきたが、Windowsタブレットはこれに加え、Microsoft Officeなどのアプリケーションで作成されたデータの閲覧や簡単な編集などの用途から、出荷が伸びていると考えられるとしている。

　Windowsタブレットの中では、マイクロソフト製タブレットのシェアが27.1％で前年比11ポイント減、出荷台数は前年比21.3％減となった。2015年には各社のキーボード脱着可能なデタッチャブルタブレットの製品ラインアップが拡充し、マイクロソフトよりも安価に市場投入され、市場が拡大するとともに、企業でタブレットの選択の幅が広がったことが大きな要因だとしている。

　IDC Japan PC，携帯端末＆クライアントソリューション シニアマーケットアナリストの浅野浩寿氏は、「2015年の法人向けタブレット市場は、前年比0.2％増でほぼフラットだった。これは、企業で試験導入は進んでいるものの、本格導入に至らない企業が多いことも一つの要因である。今後、企業がタブレットを本格導入するためには、タブレット利用による投資対効果を定量化し、見える化することが必要となる」と述べている。