NEC、NTTなど5社、広域ネットワークで安定した通信環境を提供するSDNの基盤技術を確立・検証

　日本電気株式会社（NEC）、日本電信電話株式会社（NTT）、NTTコミュニケーションズ株式会社（NTT Com）、富士通株式会社、株式会社日立製作所（日立）の5社は10日、広域ネットワークインフラの総合的なSDN化を目指す研究開発プロジェクト「Open Innovation over Network Platform」の成果として、アプリケーションが必要とする品質や利用状況に応じて、広域ネットワーク上の資源を動的に確保するSDNの基盤技術を世界で初めて確立したと発表した。

確立した技術の全体像

　プロジェクトでは、「共通制御フレームワーク技術」「マルチレイヤー／マルチドメイン統合制御技術」「仮想化対応SDNノード技術」の3つの技術を開発。

　「共通制御フレームワーク技術」は、無線、光、パケットなどで構成されるマルチレイヤーと、運用主体の異なる区分（ドメイン）にまたがるマルチドメインで構成される複雑なネットワーク構成を構造化し、広域な仮想ネットワークの統合的かつ迅速な構築・運用を実現。様々なアプリケーションの品質要件を満たす広域な仮想ネットワークをオンデマンドに構築したり、ユーザーの利用状況の変化（アプリケーションの変更、利用者増加など）に対しても、動的に資源を用意することで、品質劣化を防止する安定したネットワーク環境の提供を可能にする。

　「マルチレイヤー／マルチドメイン統合制御技術」は、仮想ネットワークの制御構造をデータベース化し、仮想ネットワークの可視化や構築・制御の様々な処理内容を、物理ネットワークを構成する機器に対する処理に自動変換し、実行する。これにより、広域な仮想ネットワーク環境において、転送データのリアルタイム解析によるセキュリティ強化、トラフィック分散によるスループット向上、冗長化による信頼性向上などの付加価値機能をアプリケーションごとに実現する。

　「仮想化対応SDNノード技術」は、マルチレイヤー／マルチドメイン統合制御により、通信事業者のネットワークの構成や品質を柔軟に変更可能とする通信装置（ノード）を実現するもの。従来、ネットワークごとに必要だったノードを、光コアネットワークとパケットトランスポート、IPネットワークとトンネルプロトコルを各1台のノード（マルチレイヤーノード）で実現できるため、ノード台数の削減と資源の効率利用を実現し、設備コストの削減を可能とする。

　上記3つの成果については、1000ノード規模のマルチレイヤー／マルチドメイン環境の広域物理ネットワークを想定し、100の仮想ネットワークを構築・制御することで、サービス提供アプリケーションから広域仮想ネットワークが制御可能であることを、世界で初めて実際の広域実験環境を構築して検証した。

　プロジェクトでは、NECが共通制御フレームワーク技術およびマルチレイヤーネットワークのリソース管理技術（無線領域）、NTTが高性能SDNソフトウェアスイッチ技術およびトンネル自動設定処理技術、NTTコミュニケーションズが仮想ネットワーク全体のネットワーク品質確認技術、富士通がマルチレイヤネットワークのリソース管理技術（光領域）およびパケットアウェア光パス処理技術、日立が多重障害発生時の障害波及予測・復旧技術を担当した。

　各社は今後、プロジェクトで研究開発した広域SDNに関する技術成果の実用化を目指すとともに、今後発展が予想されるIoTによる様々なサービスを実現する基盤技術としての活用や、第5世代ネットワーク（5G）の実現に向けた要素技術としての活用を検討していくとしている。また、プロジェクトの成果を、3月23日に秋葉原UDXで開催される「O3シンポジウム2016」で紹介する。